【目次へ】
【宝のお部屋】
<その三>へ
薩長因縁の昭和平成史 【日本を蝕む魔の触手】
薩長因縁の昭和平成史
その５
米国資本 満州北支誘導工作 ・ バチカンにおける和平斡旋工作と原爆投下
薩長の運命の日 ・ 太平洋問題調査会（ＩＰＲ）をめぐる因縁
クエーカーと象徴天皇制をめぐる因縁（１） ・ クエーカーと象徴天皇制をめぐる因縁（２）
米国資本・満州北支誘導工作
澤田節蔵は１９３８（昭和１３）年１２月１９日に帰国した。当時、日本は満州及び北支の経済建設を急いでいたが、国内での資金調達が叶わず、外資獲得に迫られていた。結局英米に資金を頼らなければならないが、対支政策で両国と対立しているために求めることはできなかった。そこで表面上は政府と無関係にしながら民間団体主導による英米資金導入計画が立てられた。これが実現すれば日米関係の緊張緩和に貢献すると考えたからだ。
大蔵省の迫水久常（後の内閣官房長官）、商工省の美濃部洋次、外務省の會祥益、岸偉一、海軍省の柴勝男中佐、陸軍省の景山誠一中佐、日本銀行の新木栄吉（後の日銀総裁）らが、満州国大使館とも連絡の上で画策し、渋沢栄一没後の財界の大御所として日本経済連盟会の会長であった郷誠之助が任務の委嘱を受けることで承諾、その対外工作を澤田が担当した。
日本経済連盟会内に対外事務局を設け、委員長に郷が、副委員長に澤田が就いた。澤田らは、満州・北支において外資誘導可能とされる産業を絞り込む一方で、英米等でこれらの産業開発に興味を持つ経済団体を調べあげて進出誘導する。このための英文雑誌なども刊行された。
この結果、満州の鉱山開発と北支産業助成のために米国資金導入に注力することが決まり、米国財界指導者を現地視察させ、必要に応じて澤田が米国に出向き必要資金の仮受け工作に取りかかるものとした。
澤田はニューヨーク駐在の大蔵省在外財務官・西山勉に有力財界人の選定と招待工作を進めさせ、ファースト・ナショナルバンク、ギャランティー・トラスト等の四大銀行の頭取含めた１１から１２名が招待を受けることになる（米国人弁護士、マックス・マックライマン工作）。しかし、米国政府は米国第一級の財界人が日本の招待によって日本及び満州に訪問することは時宜を得ずとして差し止めにした。
ここで一人や二人ならなんとかなるだろうと、なんとも渋いことに澤田らはオーエン・Ｄ・ヤング夫妻だけに絞り込んだ。ヤングは対独ヤング・プランで知られ、澤田はギャランティー・トラストの顧問と書いているが、むしろゼネラル・エレクトリック（ＧＥ）の会長として米国財界の代表格だった。あまりに大物のためこれも失敗に終わる。
結局、ニューヨークの大銀行の顧問弁護士であり、ルーズベルト大統領やヘンリー・スチムソン陸軍長官につながるジョン・Ｆ・オーライアン将軍が帯同者３名を連れて来日、満州・北支視察も終わり、工作が成功するかに見えた。この時も澤田の前に立ちふさがったのが、外務大臣に就任した松岡洋右であり、松岡の三国同盟締結に向けた慌ただしい動きがこの工作をまたもや葬り去った。
澤田は開戦直前の日米諒解案にも関与しているが、これを握りつぶしたのも松岡であり、澤田の努力は松岡によってことごとく水の泡になった。昭和天皇は独白録でこの松岡を「彼は他人の立てた計画には常に反対し、条約などは破棄しても別段苦にしない、特別な性格を持っている」と指摘しているが、まさに澤田の気持ちを代弁していたかのようだ。
澤田は戦前最後の鈴木貫太郎の内閣顧問に任命されているが、ここでも持ち前のリアリストぶりを発揮している。５月中旬に当時国務大臣に就任していた左近司政三から対ソ仲介交渉に関する見解を聞かれた時、澤田はソ連が力により実利を追う傾向があり、形式的に条約があっても豹変しうる国、信頼して周旋しても意味がないと言い切った。そして、澤田ならでは提言を行う。
バチカンにおける和平斡旋工作と原爆投下
対ソ交渉に明確に反対した澤田節蔵はバチカンに頼むがよいと提言する。当時の状況を考えれば間違いなくバチカンがベストな選択だった。むしろバチカンしかなかったのではないだろうか。しかし、鈴木内閣の誰もがバチカンのことを考えていなかった。澤田の主張は左近司から鈴木総理に伝えられたが受け入れられなかった。
澤田の同じ観点からバチカンを見ていた人物が二人いた。その一人が中央情報局（ＣＩＡ）の前身組織である戦略事務局（ＯＳＳ）長官であったウィリアム・Ｊ・ドノヴァンである。
「頃合を見計らって、東京に和平案を持ち込む糸口をつかめ。日本の降伏について協議するのだ。結局、そのような工作が可能な場所は、バチカンなどごく限られた場所しかない」（『バチカン発・和平工作電』マーティン・Ｓ・ギグリー、朝日新聞社）
これはドノヴァン長官がＯＳＳの工作員であるギグリーに与えた密命内容である。ドノヴァンもギグリーも米国では極めて少数派のカトリック教徒であった。おそらくドノヴァンであればマンハッタン計画の情報もある程度をつかんでいただろう。ドノヴァンの密命には原爆投下阻止の願いも込められていたのかもしれない。こうしてバチカンを舞台に「ベッセル工作」（船工作）と呼ばれた和平斡旋工作が始まる。
ギグリーが直接接触したのはローマ法王庁国務省外務局のモンシニョール・エジッジョ・ヴァニョッツィ司教だけで、ヴァニョッツィ司教→バチカン駐在日本使節教務顧問のベネディクト富沢（富沢孝彦）神父→原田健公使（プロテスタント、妻はカトリック）・金山政英書記官（カトリック）の流れで伝えられた。
ギグリーが提示した和平案は「米軍による日本占領。米国への永久的な領土の割譲はない。日本国民の決定による場合以外には、天皇の地位に変更はない。」とするものである。（原田と金山は「日本を占領しない。天皇制は維持する。千島、樺太、台湾、朝鮮を放棄し、日本軍はインドネシアから撤退する」と受け取っていた。）
この和平案の内容は「絶対極秘暗号電」の扱いで１９４５（昭和２０）年６月３日と６月１２日の二度にわたって東郷茂徳外務大臣宛に送られている。しかし、これもスイスで行われていた「ダレス工作」同様に完全黙殺される。当時日本の方針はあくまでも徹底抗戦であり、ソ連だけを正式の仲介者と思い込んでいた。このソ連を仲介者とする終戦工作を主導したのは木戸幸一であり、これが最大の誤算につながるのである。
澤田の同じ観点からバチカンを見ていたもう一人の人物こそが欧州外遊の際にバチカンを訪れていた昭和天皇である。
もし、澤田の提言や「ベッセル工作」の内容が昭和天皇に直接届いていれば、事態は大きく変わっただろう。ローマ法王庁への原田公使含めた初めての使節派遣を決めたのは、昭和天皇自身であり、４２（昭和１７）年２月１４日には東条に対して派遣使節の資格や宗教にまで踏み込み、その人選にまでこだわっていた。
昭和天皇は、戦の終結時期において好都合であること、世界の情報収集の上で便宜であること、全世界に及ぼす精神的支配力の強大であることからローマ法王庁への公使派遣を要望した（『昭和天皇独白録』）。昭和天皇も開戦直後の時点ですでに和平仲介にはローマ法王庁に頼るしかないと考えていたのである。
敗戦から７年後、不思議な縁で導かれた金山書記官とヴァニョッツィ司教はフィリピンで出会う。この時ヴァニョッツィ司教は金山にこう語っている。
「あのとき、日本政府がアメリカの和平案に反応を示していたら、広島と長崎に原爆が投下されるという悲惨な事態は避けることが出来たのではないでしょうか？」（『誰も書かなかったバチカン』金山政英・サンケイ出版）
米国は戦後を睨んで原爆投下を前提に動いていた。いずれにせよ惨禍は避けられなかった。しかし、ヴァニョッツィ司教を介してバチカンとカトリック教徒であるドノヴァンとが直接つながっていたとすれば、悲惨な事態は避けることができたのかもしれない。
なぜならヴァニョッツィ司教の発言は一般の日本人が考える以上に極めて重いからだ。バチカンが長い年月をかけて培ったカトリックの聖地とも言える長崎浦上上空で原爆が炸裂し、２人の神父と信徒２０数人が浦上教会と運命を共にし、浦上地区に住んでいた１４０００人の信者のうち８５００人が死亡している事実を無視してはならない。
すでに始まっている神なき中共との冷戦、次いで起こり得るプロテスタント教国・米国との軋轢を考えればバチカンほど重要な存在はない。「バチカンに頼むがよい」とする澤田の提言は今また蘇らせる時期に来ている。
薩長の運命の日
最後に薩長の運命の日を振り返ろう。開戦当時の年齢を見ると、昭和天皇は４０歳、木戸幸一は５２歳、近衛文麿は５０歳である。これに対して牧野伸顕は８０歳、樺山愛輔は７６歳である。革新勢力の期待を一身に担った木戸や近衛に年齢も近い昭和天皇が接近していくのも無理はない。
１９４５（昭和２０）年２月１４日、木戸を裏切った近衛はその木戸の目前で上奏文を読み上げた。そして昭和天皇は静かに近衛に問いかける。
「我国体について、近衛の考えと異なり、軍部では米国は日本の国体変革までも考えていると観測しているようである。その点はどう思うか。」
昭和天皇はこの時もまだ軍部からの情報に頼っていたことがわかる。昭和天皇には薩摩系宮中グループの情報が届いていなかった。「宮中の壁」となっていたのは木戸である。
これに対して近衛はこう答えている。
「軍部は国民の戦意を昂揚させるために、強く表現しているもので、グルー次官らの本心は左に非ずと信じます。グルー氏が駐日大使として離任の際、秩父宮の御使に対する大使夫妻の態度、言葉よりみても、我皇室に対しては十分な敬意と認識とをもっていると信じます。ただし米国は世論の国ゆえ、今後の戦局の発展如何によっては、将来変化がないとは断言できませぬ。この点が、戦争終結の策を至急に講ずる要ありと考うる重要な点であります。」
秩父宮妃勢津子から贈られたメッセージと宝石箱にグルー夫妻が涙したことが触れられている。グルーはもはや「昭和天皇無罪工作」によって薩摩系宮中グループの一員となっていた。近衛の脳裏にグルーの姿だけがあった。
グルーは確かに４３（昭和１８）年１２月２９日のシカゴ演説で米国人に語りかけていた。
「わが国には神道を日本の諸悪の根源と信じている人がいるが、私はそれに同意できない。（略）神道には天皇崇拝も含まれている。日本が軍部によって支配されず、平和を求める為政者の保護のもとに置かれれば、『神道のこの面』は再建された国民の負債であるどころか資産となりうるのだ。」（『象徴天皇制への道』中村政則・岩波新書）
中村によれば、グルーは演説前日まで『天皇制』となっていたものを政治的な配慮から『神道のこの面』に差し替えた。グルー発言に貞明皇后の御歌が重なり合う。注目すべきは資産という言葉日本の円滑な民主化（＝米国化）に向けて女王蜂（＝昭和天皇）と穏健派の薩摩系宮中グループを利用するという狙いが見出せる。グルーはリアリストとして「昭和天皇免罪工作」に乗っかっていたに過ぎない。
このグルー演説は米国務省内の日本派を大いに勇気づけた。特に事前に演説草稿を読んでいたヒュー・ボートンは、自分が起案した政策文書がそこに反映されていることを知り、「前途への希望がわいてきた」と回想している。このボートン文書は『日本?戦後の政治的諸問題（Ｔ?３８１）』（国務省領土小委員会第３８１号文書）と呼ばれる。この文書が戦後日本を形作ることになる。
それでもグルーは袋叩き。メディアは一斉に「グルーは天皇を擁護し、利用しようとしている」と書きたてる。米国世論は「天皇憎し」が圧倒的だった。この影響からグルーはハル国務長官から演説活動中止を宣告される。それでもグルーはあきらめない。省内で味方を増やしつつ、国務省極東問題局長を経て、４４（昭和１９）年１２月には国務次官に抜擢される。
時計を２月１４日に戻そう。昭和天皇は最後に語る。
「もう一度、戦果を挙げてからでないとなかなか話は難しいと思う。」
食い下がる近衛はこう言い残した。
「そういう戦果が挙がれば、誠に結構と思われますが、そういう時期がございましょうか。それも近い将来でなくてはならず、半年、一年先では役に立たぬでございましょう。」
もしもこの時に昭和天皇と木戸が近衛の上奏文を受け入れていれば・・・。この先を語ることは敢えて控える。いずれにせよ惨禍は避けられなかったことにしておこう。
この２月１４日のやりとりは藤田尚徳の『侍従長の回想』（講談社）に記されている。この日の朝、木戸は侍従長室に姿を見せ、藤田に侍立を遠慮しろと言う。よって木戸が侍立し、木戸が書き残したメモから再現されている。このメモには「侍従長、病気のため、内大臣侍立す」との嘘が書き添えられていた。
９７年に国立国会図書館で一般公開された「政治談話録音」の中で、木戸は日本全土が壊滅的な状態になる前に降伏できたのは一面で原爆やソ連参戦のためだとの考えを示しながら、「原子爆弾も大変お役に立っているんですよ。ソ連の参戦もお役に立っているんだ」と語っている。もし、広島、長崎ではなく、山口に投下されていても同じことが言えたのだろうか。
太平洋問題調査会（ＩＰＲ）をめぐる因縁
戦前の日本人クリスチャンが多数参加した太平洋問題調査会（ＩＰＲ）という国際的な組織があった。ＩＰＲはハワイのＹＭＣＡ（キリスト教青年会）の汎太平洋ＹＭＣＡ会議の発展組織として１９２５（大正１４）年に設立され、この年ホノルルで行われた第一回会議に始まり、５８（昭和３３）年の第１３回ラホール（パキスタン）会議を最後に消滅している。
加盟各国に独立した支部が設けられ、日本ＩＰＲは３６（昭和１１）年の第６回ヨセミテ（米国）会議を最後に解散、戦後再結成された日本ＩＰＲの復帰は５０年の第１１回ラクノウ（インド）会議まで待たなければならなかった。
初期日本ＩＰＲを背負ったのは日本近代資本主義の父・渋沢栄一（評議委員会会長）、井上準之介（初代理事長）、そして新渡戸稲造（二代目理事長）である。その発祥にＹＭＣＡの存在があったこともあり、活動の中心は新渡戸の一高時代に影響を受けた新渡戸人脈の高木八尺（一時クエーカー）、前田多門（聖公会からクエーカー）、鶴見祐輔（晩年クエーカー）、高柳賢三、那須皓らに委ねられることになる。
樺山愛輔も第３回京都会議に参加しており、樺山の弟子とも言える松本重治や牛場友彦、樺山の女婿の白州次郎がＩＰＲに送りこまれた。ＩＰＲは新渡戸、渋沢、樺山の弟子達の集会場所のような存在となっていた。
樺山も満州事変直後に険悪となった日米関係の修正を図るべく渡米、訪問先には米国エスタブリッシュメントが一同に集まるボヘミアン・クラブも含まれていた。また、グルーを通じて米国金融史に輝かしい実績を残したモルガン家とつながる。グルー自身がモルガン家と姻戚関係があり、グルーの妻アリスの大叔父は黒船を率いて来航したペリー提督にあたる。しかも、井上準之助亡き後、モルガン家が築いたＪ・Ｐ・モルガンの社史に残る名会長として知られるトマス・ラモントとの親交を引き継いだのも樺山であり、戦後樺山の長男である丑二はモルガン銀行東京支店顧問に就任している。
樺山の人脈はロックフェラー家にも及ぶ。樺山は薩摩の松方正義の孫にあたる松本が携わった国際文化会館事業を通じてジョン・Ｄ・ロックフェラー三世と親密な関係になる。松本とロックフェラー三世はＩＰＲで出会う。そもそもＩＰＲはロックフェラー財団がスポンサーとして名を連ねており、その意味ではロックフェラー家が今なお深く関与するトライラテラル・コミッションやウィリアムズバーグ会議の前身とも言える。このロックフェラー三世人脈は後に吉田茂へも引き継がれることになる。
この日本ＩＰＲのメンバーは近衛文麿のブレーンにもなっていたが、近衛自身も新渡戸の講演を聞いて非常に感激し、一高入学を決心したという裏話も残されている。そして近衛の最期に立ち会ったのも彼らだった。
白州から「近衛自殺近し」の連絡を受けて松本と牛場は近衛邸に到着、近衛が自殺したその夜に二人は隣室で寝ていた。自殺を止めようと説得するために泊まり込んでいたと松本は書いている。「天皇さまには木戸幸一がいるから大丈夫」と語る近衛に対して、松本は木戸一人では危ないと答える。そして松本に「最後のわたしのわがままを聞いてくれ」と言い残した。
近衛の自殺を松本は『昭和史への一証言』（毎日新聞社）の中で「戦犯として（近衛が）巣鴨に行き、法廷に立つことになれば、天皇さまと自分が近いことがわかり、戦争責任の累が天皇さまに及ぶ危険がある。それを防ぐために自殺したのではないか」と書いている。
このＩＰＲにはコミンテルン工作員や共産党員も暗喩し、米国ＩＰＲの容共・ラディカル・グループが対日非難を繰り広げていた。このグループの存在がマッカーシー旋風に巻き込まれる原因となり、ＩＰＲは解散へと追い込まれることになる。
マッカーシズムのターゲットになったのがＩＰＲ機関誌「パシフィック・アフェアーズ」の編集長を務めたオーウェン・ラティモアであり、その余波が近衛を貶めたとされるＥ・ハーバート・ノーマンを直撃する。５７（昭和３２）年３月２６、７両日に「赤狩り委員会」と呼ばれた米上院国内治安小委員会でノーマンをよく知る都留重人の喚問が行われ、その一週間後の４月４日にノーマンは４７歳の若さで飛び降り自殺する。選ばれし者がいれば選ばれざる者もいる。まさにそういう時代だった。
クエーカーと象徴天皇制をめぐる因縁（１）
１９３３（昭和８）年８月に行われた太平洋問題調査会（ＩＰＲ）第５回バンフ（カナダ）会議に日本代表として参加することになっていた新渡戸稲造は出発前に昭和天皇から内々に招かれた。
昭和天皇は新渡戸に「軍部の力が強くなってきたが、アメリカと戦争になっては困る。あなたはアメリカと親しいから、『何とか話し合いで戦争を食い止めることができるよう、ひとつ骨折ってもらいたい』、ただ内密に」と話したとされる（『新渡戸稲造研究』第１２号』）。
新渡戸に託した昭和天皇の願いは新渡戸の命と共に消えていった。新渡戸はバンフ会議が終わった後の静養中に病に倒れ、日本に戻ることなくカナダの地で没した。
ＩＰＲのような民間主導の自由主義者グループの源流を遡れば、ここでもまた新渡戸の姿が確認できる。そして現在のグローバリストの原点も見出せる。この自由主義的民間団体の戦前の流れを簡単に整理するとこのようになる。
大日本平和協会→在日アメリカ平和協会→日米関係調査委員会→日米関係委員会→太平洋問題調査会（ＩＰＲ）
順番に見ていこう。０１（明治３４）年２月に来日したギルバート・ボールズは、麻布中学設立者にして社会運動にも尽力した江原素六衆議院議員に働きかけて、０６（明治３９）年４月に大日本平和協会を設立する。ここに江原の他、大隈重信、阪谷芳郎、渋沢栄一、島田三郎、尾崎行雄、それに新渡戸が名を連ね、政財界と言論界の有力者が集う日本初の自由主義派民間団体が生まれ落ちた。次いでボールズは在留米国人実業家や教育者や宣教師を集めた在日アメリカ平和協会を１０年（明治４３）年に設立する。
移民問題をめぐって日米間の緊張が高まる中、ボールズは一貫して排日運動反対の姿勢を貫き、日米の相互理解を目的に大日本平和協会と在日アメリカ平和協会の代表者を集めた日米関係調査委員会を設置、日本側委員会には渋沢、新渡戸、阪谷、添田寿一が選ばれた。この日米関係調査委員会の人脈をベースに、１５（大正４）年に渋沢によって日米関係委員会が組織される。この委員会には日米関係調査委員会メンバーに加え、井上準之介、堀越善重郎、大倉喜八郎、金子堅太郎、串田万蔵、姉崎正治ら２３名が就任する。この日米関係委員会人脈が日本ＩＰＲを支えていくのである。
ではギルバート・ボールズはどういう人物だったのか。
クエーカーの日本伝道はフィラデルフィア・フレンド婦人外国伝道教会によって１８８５（明治１８）年に始まる。初代宣教師となったジョセフ・コサンド夫妻は芝普連土教会や普連土女学校の設立に尽力する。「普連土」は、津田塾大学の創立者である津田梅子の父・津田仙によって「普（あまねく）世界の土地に連なる」ように、即ち「この地上の普遍、有用の事物を学ぶ学校」であるようにとの思いを込めて命名されている。
普連土教会内部の信仰上の混乱と対立もあって、コサンドの後を継いで主任宣教師となったのがボールズである。保守派クエーカーのボールズは伝道に固執することなく、普連土女学校の校長、理事長としての職務を優先にしながら、平和運動に人生を捧げ、新渡戸同様「太平洋の橋」を目指した。
そもそもフィラデルフィア・フレンド婦人外国伝道教会の日本伝道には米国留学時代の新渡戸や内村鑑三の意見が取り入れられて開始されている。従って、新渡戸と内村が日本とクエーカーを接木したのである。新渡戸はクエーカーの「内なる光」に導かれた誠実さ、質素倹約の姿勢、一貫した平和主義に日本の古神道や武士道や禅との共通性を見出し、日本と溶け合うと信じたのだ。
クエーカーと象徴天皇制をめぐる因縁（２）
ギルバート・ボールズは日米開戦直前に日本での４０年に及ぶ宣教師生活を終え、帰米することを決意する。ボールズはこの時、普連土女学校理事長の後任を要請すべく手紙を書き送った。
「昨夜珍しく夢を見ました。私の住居（女学校のすぐそばにあった）の近所に大洪水があり、学校も住居も押流され、私もあっぷあっぷしていたところ、流れの向う側に澤田さんが現れ、助けにゆくからあわてるなといわれ、大喜びして目がさめました。」
この手紙を受け取った歴史に埋もれし澤田節蔵はボールズの後任として理事長に就任する。ボールズの夢に出てきた大洪水は終戦年５月２５日の東京大空襲となって女学校を襲いかかった。学校は煙突と運動場隅の掘立小屋を残して全焼する。一時閉鎖の危機に瀕したが、澤田の意志もあって学校継続の方針が決められた。戦後、澤田はミス・ローズことエスター・Ｂ・ローズ、エリザベス・バイニング、そしてボールズの次男であるゴードン・ボールスと共に学校を再建して行く。
彼女達は戦後あっぷあっぷしている日本に救援品を届けるために故国へ窮状を訴え続けた。米国から届けられた食料品、衣料などを日本全国に配給したララ（ＬＡＲＡ、アジア救援公認団体）代表の一人がミス・ローズである。そしてララ委員会日本側委員に澤田節蔵もいた。
ララの活動に対して日本側も官・民一体となって誠心誠意こたえた。盗難や横流しや不正配分などの不祥事はまったくといっていいほどなかった。ミス・ローズは日本側の厳格適正な姿勢に敬意と感謝を示し、この日本で活動できたことに誇りを持っていた。ミス・ローズは戦争中もアメリカン・フレンズ奉仕団（ＡＦＳＣ）職員としてカリフォルニア州パサデナ地方の邦人抑留キャンプで待遇改善や学歴子女の東部大学への斡旋に奔走している。
「武士道」の言葉が持つ表面的な響きだけで新渡戸を論じる軽々しき日本人が左派にも右派にも増殖する今にあって、ミス・ ローズの生涯に新渡戸が思い描いた真なる武士道が重なり合う。
クエーカーと象徴天皇制をめぐる因縁（３）
そして、彼らは大洪水の中から「象徴」によって昭和天皇を救い出した。これこそ最大の功績である。日本国憲法における象徴天皇制への新渡戸の影響はもはや疑いようがない。確かに諸説あるが、すでに研究者の間では「象徴」が新渡戸の英文著作『武士道』もしくは『日本』に依拠していたとする説が有力になっている。
岩波文庫版『武士道』の３３ページと３４ページを開いてみよう。ここにはっきり「象徴」と書かれている。
「我々にとりて天皇は、法律国家の警察の長ではなく、文化国家の保護者（パトロン）でもなく、地上において肉身をもちたもう天の代表者であり、天の力と仁愛とを御一身に兼備したもうのである。ブートミー氏がイギリスの王室について「それは権威の像（イメージ）たるのみでなく、国民的統一の創始者であり象徴（シンボル＝原文もsymbol）である」と言いしことが真にあるとすれば、（しかして私はその真なることを信ずるものであるが）、この事は日本の皇室については二倍にも三倍にも強調せらるべき事柄である。」
『武士道』は１９００（明治３３）年１月にフィラデルフィアの出版社から英文で発刊され、セオドア・ルーズベルトにエジソンから最近では映画『ラスト・サムライ』のトム・クルーズにまで読み継がれてきた。日本の憲法に関わるのであればクエーカーでなくとも当然読んでいたに違いない一冊である。
このクエーカーに対する感謝の気持ちを誰よりも示したのは皇室である。二代にわたってクエーカーが皇太子殿下の英語教師に就いた。初代はエリザベス・バイニング、その後任がミス・ローズである。
バイニングは５０（昭和２５）年に勲三等宝冠章、ミス・ローズもララの功績に対し５２（昭和２７）年には勲四等瑞宝章、６０（昭和３５）年には勲三等瑞宝章をそれぞれ受章している。また、ゴードン・ボールスには５８（昭和３３）年に国際文化の交流と研究に対して勲三等旭日章が贈られた。
そして、クエーカーが主催するアメリカン・フレンズ奉仕団（ＡＦＳＣ）はロンドンのフレンド奉仕団評議会（ＦＳＣ）とともに４７（昭和２２）年にノーベル平和賞を受賞している。
それにしても因縁とは恐ろしい。国際連盟の設立時の初代事務次長に就任したのがクエーカーの新渡戸稲造、国際連盟最後の事務局長となったのもクエーカーの澤田節蔵である。さらに、戦後、初代国連大使になったのが澤田廉三である。
澤田廉三の『随感随筆』（牧野出版）には「明治４３年７月第一高等学校卒業生」写真が掲載されている。その写真の最後列左から２人目に澤田廉三が、そして、一列目の中央に新渡戸稲造校長が写っている。