| 02 10 (木) ユダヤの詳しい検証 その一 歴史・陰謀 |
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ユダヤ人が迫害される理由T〜ユダヤ人の歴史〜
ユダヤ人に対する差別と迫害の歴史は、古くて長い。歴史上、最初に確認される迫害は、 紀元前13世紀の『出エジプト』である。その詳細は、旧約聖書の『出エジプト記』に記されているが、チャールトン ヘストン主演の映画『十戒』で、日本でも知られるよう ...
ユダヤ人 - Wikipedia
歴史の中で他教徒から非常に多くの迫害を受けているが、現代に至るまでユダヤ人は滅ぶことはなかった。迫害は、当時のキリスト教社会が信仰の自由を許さなかったこと、 キリスト教の一部の神学者がイエス・キリストを殺害したのがユダヤ人としたこと、 ...
ユダヤの歴史。: 日本人は知ってはいけない。
2010年4月10日 ... ユダヤの歴史。,ないしょの話。 ... 現代のパレスチナ・イスラエル問題にもつながる、 有史以来の長い長いユダヤ人の苦難の歴史を、神話の時代からたどってみましょう。 旧約聖書にでてくる『ノアの方舟』は、知らない人がいないほど有名 ...
ユダヤ人の歴史を教えてください | OKWave
2009年7月17日 ... ユダヤ人って 世界を代表する企業の経営者に多く、商才に長けている 科学者として著名な人が多い など、優秀な人が ... 1) こういう問題ははっきりしたデータを示すのが困難なのですが、例えばアメリカでは「法律家」と「医師」は2割くらい ...
パレスチナとイスラエル: 2. ユダヤの歴史（その1）
しかし、この経験を元に、十戒の思想を基本としたユダヤ教は、独自の思想体系として発展、精神生活を支える大きな柱となった。 次々と変わる支配の中でも、彼らは頑なまでにユダヤの伝統を守り、自治を勝ち取ろうとした。 2. ユダヤの歴史（その2）＞＞ ...
ユダヤ教・ユダヤ人の歴史まとめ
2，ユダヤ教・ユダヤ人の歴史まとめ. 〜唯一神YHVHの影響に見るユダヤ〜. 2−1 ユダヤ教. 2−1−1 ユダヤ教の概要――神との関係についての宗教比較. ユダヤ教の根本. ユダヤ教とは、唯一神YHVH（読み方については、ヤハウェ、エホバなど諸説 ...
世界を支配するユダヤ金融資本とユダヤの歴史｜流星のフィリピン ...
2009年6月11日 ... 流星のフィリピンの流星のフィリピン<<<後進国移住の現実=人生破滅大災難の始まり>>> 十数年に渡る海外移住の体験の記事、世界を支配するユダヤ金融資本とユダヤの歴史です。
Amazon.co.jp： ユダヤ人の起源 歴史はどのように創作されたのか ...
Amazon.co.jp： ユダヤ人の起源 歴史はどのように創作されたのか: シュロモー サンド, 高橋武智(監訳), 佐々木 康之, 木村 高子: 本.
日本・ユダヤ封印の古代史
古代ユダヤの神殿には、塩を保存するための特別な部屋があった。一世紀のユダヤ人歴史 家ヨセフスは、三七五のかご一杯の塩をこの神殿に奉納したギリシャの王について書いている。ユダヤ教において、塩は本質的な役割を果たしているのである。 ...
ユダヤ人の歴史：みすず書房
『ユダヤ人の歴史』の書誌情報：この世にもっとも優れた多くの価値を創造した民族、 この世でもっとも深い悲劇と多くの受難を経験した民族として、ユダヤ民族は人類の歴史 のなかでも特異の歩みをつづけてきた。著者は日本版の序で述べている。
ユダヤの歴史のタイムライン表示
70 AD ユダヤ人が迫害の対象になった理由として、「ユダヤ史は紀元７０年にローマ帝国に第２ 神殿を破壊されて以来、離散の歴史といわれている」 （『世界民族事典』弘文堂 ...
1948 ユダヤの歴史を眺めていると、1948年にイスラエルの建国に成功するまでは、ユダヤ人は ヨーロッパのキリスト教社会よりもイスラム教社会と共存し、連動していたこと ...
ユダヤの歴史に関連する検索キーワード
ユダヤ人
ユダヤの陰謀
ユダヤの商法
ユダヤが解ると世界が見えてくる
ユダヤと日本
http://www.benedict.co.jp/Smalltalk/talk-60.htm
ユダヤ人が迫害される理由T 〜ユダヤ人の歴史〜
ユダヤ人
ユダヤ人は、なぜ差別され、迫害されるのか？なぜ、多数のユダヤ人が虐殺されてきたのか？ユダヤ人の受難はいつまで続くのか？そして、この問いは、ユダヤ人と対立するパレスチナ人にも、同じ意味を持っている。ユダヤ人国家イスラエルと、アラブ諸国との紛争は、4度の中東戦争をへて、いまだ終結していない。2006年7月12日から始まったイスラエルとヒズボラとの紛争では、すでに1200人が死亡したが、このような犠牲はすでに日常化している。
ユダヤ人が最新兵器でパレスチナ人に対抗するのは、彼らのテロを怖れてのことだが、パレスチナ人がテロ的行動に出るのは、ユダヤ人のようなハイテク兵器を持たないからである。人が人である以上、好んで殺し合うことはまれだ。「人を殺すのは間違っている」的論法で解決できる世界に、彼らは生きていない。彼らは、迫害と虐殺の被害者であり、同時に、加害者でもあるのだ。そして、いつ終わるともしれぬこの戦いは、すでに3000年の歴史を刻んでいる。つまり、この潮流には、個体を超えて受け継がれた民族遺伝子がかかわっている。
『ユダヤ人』は、ヘブライ人、イスラエル人とも呼ばれるが、その定義は難しい。宗教的要素と人種的要素の二面をもつからである。一般的には「ユダヤ教徒であること」または、「母親がユダヤ人であること」を満たせば、『ユダヤ人』と言ってもいいかもしれない。前者は宗教的要素から、後者は人種的要素から定義されている。実際、イスラエルの国会は「ユダヤ人とは、ユダヤ人ないしユダヤ教への改宗者を母として生まれた者」という定義を立法化している。このような、ユダヤ人のアイデンティティへのこだわりは、迫害、差別、虐殺の歴史によっているのかもしれない。
迫害の始まり
『ユダヤ人』という言葉から連想されるのは、『アウシュビッツ強制収容所』、『ホロコースト』、『ナチス』、『ヒトラー』、『人種差別』、『迫害』、『虐殺』。どれもこれも暗く陰惨なものばかりだ。そして、これら血なまぐさい言葉の羅列は、たった1つのキーワードに集約される。差別と迫害。
ユダヤ人に対する差別と迫害の歴史は、古くて長い。歴史上、最初に確認される迫害は、紀元前13世紀の『出エジプト』である。その詳細は、旧約聖書の『出エジプト記』に記されているが、チャールトン ヘストン主演の映画『十戒』で、日本でも知られるようになった。この頃、ユダヤ人の一部はエジプトの地で暮らしていたが、すでにエジプト新王国による差別と迫害を受けていた。
やがて、予言者モーセが現れ、ユダヤの民を率い、エジプトを脱出。その後、聖なるシナイ山の頂上で神ヤハウェとの契約をさずけられた。これがのちのユダヤ教へとつながっていく。この出来事は、ユダヤ人にとって、とりわけ重要な意味をもっている。なぜなら、これがユダヤ人への最初の迫害であり、ユダヤ人を特徴づけるユダヤ教の起源となったからである。
モーセの死後、後継者ヨシュアにひきいられたユダヤ人は、ヨルダン川をわたり、イェリコの町とその地域を征服する。その後、紀元前11世紀頃には、サウル王のもとで建国をなしとげ、後継者ダビデ王およびソロモン王の治世で、最盛期をむかえた。ところが、その繁栄も長くは続かなかった。ソロモン王の死後、王国は北方の北イスラエル王国と、南方のユダ王国に分裂したのである。
その後、 北イスラエル王国は、紀元前8世紀にアッシリア帝国に、ユダ王国は、紀元前6世紀に新バビロニア王国に、それぞれ征服された。このとき、ユダ王国の人々はバビロンに強制移住させられたが、これが教科書にも登場する有名な『バビロンの捕囚』である。むろん、全員が捕虜になったわけではなく、多くのユダヤ人が虐殺された。『出エジプト』につづく、第２のユダヤ人迫害であった。
その後、新バビロニアは、新興勢力 アケメネス朝ペルシャに滅ぼされた。ペルシャは、新バビロニアやアッシリア帝国に比べ、寛大な帝国であった。納税を守り、謀反などおこさなければ、習慣や文化は保護されたのである。歴史上、残酷な統治知られるアッシリア帝国とは天地の開きがある。アッシリアで反乱を起こせば、ただではすまなかった。首謀者と側近は、身体の皮をはがされ、壁に貼りつけられたのである。これ以上の見せしめは思い当たらない。
新興国ペルシャの寛大さは、ユダヤ人に平和をもたらした。紀元前538年、強制移住されられていたユダヤ人は、エルサレムに帰還することが許されたのである。彼らは帰還後、神殿を再建し、その後、唯一の神ヤハウェを信じるユダヤ教が成立した。こうして、彼らはユダヤ人と呼ばれるようになった。
イエス
『出エジプト』と『バビロンの捕囚』をみれば、ユダヤ人が、3000年も前から、差別と迫害の中にいたことがわかる。しかも、特定の反逆者や罪人に限らない『民族』という大きなくくりの中で。さらに、その1000年後、ユダヤ人迫害を決定づける歴史的大事件がおこる。イエス キリストである。なぜ、イエス キリストがユダヤ人迫害を決定づけたのか？映画『パッション』を観れば、２時間で理解できる。
この映画のテーマはたった一つ、『イエス キリストの受難』だ。イエスは、ひたすらムチ打たれ、血まみれになり、ゴルゴダの丘で十字架刑に課せられる。そして、その執行人はユダヤ人だった。あらに、銀貨30枚でイエスをうったユダも、ユダヤ人。イエスを迫害し、抹殺したのは、ローマ帝国でも、ヘロデ王でもなく、ユダヤ人である、という主張がそこにある。
このことは、キリスト教本流をなす宗派や、イスラム教の信者たちに、ユダヤ教徒への根強い不信感と憎悪を植えつけた。そして、このユダヤ人への黒いフィルタは、差別と迫害とともに、イエスの死後2000年経過した現代まで存続している。神道や仏教そして、クリスマスまで祝う大らかな日本人には、理解しがたい世界である。
イエスの死後、キリスト教は西欧世界で急速に広まっていった。ローマ帝国時代、キリスト教徒たちは、さまざまな差別、迫害、虐殺にさらされたが、313年、ミラノ勅令が公布される。この勅令で、キリスト教が公認されただけではなく、教会がそれまでの迫害でうけた損害の賠償までが保証されたのである。こうして、キリスト教徒は完全な勝利を得たが、逆に、ユダヤ教徒の頭上には不吉な暗雲がたちこめた。ユダヤ人に対する差別と迫害がはじまったのである。
中世に入っても、ユダヤ人への大規模な迫害がつづいた。たとえば、中世最大の歴史イベント『十字軍の遠征』。この遠征が始まった1096年、聖地エルサレムはイスラム教徒の支配下にあった。その聖地を、奪回すべく編成されたのが、キリスト教徒による多国籍軍『十字軍』だった。ところが、エルサレムを奪回した十字軍は、イスラム教徒のみならず、ユダヤ人をも大量に虐殺したのである。ユダヤ教とキリスト教は、ともに旧約聖書を聖典とする同根の宗教であるにも関わらず。この虐殺は、ユダヤ人への差別や迫害が、いかに根深いかを示唆している。
また、1881年、東ヨーロッパでは、『ポグロム』とよばれる大規模なユダヤ人迫害も起こっている。ポグロムとはロシア語で、ユダヤ人にたいする略奪、虐殺を意味している。ユダヤ人に対する差別や迫害が、全地球規模、全時代におよんでいることがわかる。
ナチス
そして、1930年代、歴史上最も有名なユダヤ人迫害が起こる。ナチス政権による迫害だ。『ナチス＝ヒトラー＝ユダヤ人迫害』という図式は、新しい世紀が始まった今でも色あせてはいない。この時のユダヤ人迫害は、1933年頃からはじまったが、初めは宗教というより、むしろ人種的理由によっていた。1850年代、フランスの外交官で文筆家でもあったゴビノーは、人種的な優劣を論じた『人種不平等論』を発表、その中で、アーリヤ人種こそ、他のあらゆる人種に優越すると主張した。
そもそも、DNAの構造が解明されたのは1953年であり、ゴビノーの説に科学的根拠があったわけではない。また、アーリア人とは、中央アジアで遊牧をしていた民が紀元前1500年以降、西北インドやイランに進出した人々をさし、人種としてのアーリヤ人が存在するわけではない。にもかかわらず、ナチス政権は、この書をユダヤ人への差別と迫害を正統化するためのバイブルとして利用した。これに、先の宗教的な憎しみも加わり、単なる差別から、迫害、虐殺へとエスカレートしたのである。
ナチス政権によるユダヤ人への差別、迫害、虐殺は、凄まじいものだった。まず、ユダヤ人を法律の保護の対象から除外するという途方もない特別立法が可決された。これは、財産権・生存権・裁判権の消滅を意味している。つまり、ユダヤ人は財産を没収されたり、不当に逮捕されたり、裁判もなく処刑されることが、法の上で認められたのである。この時のユダヤ人への迫害は、まともな人間が、どれほど簡単に狂気に走れるかを証明してみせた。ドイツは歴史的にみても、勤勉と合理性で象徴される大国である。しかも、ナチス政権が誕生する前のワイマール憲法は、世界でもっとも民主的な憲法と称賛された。このような国が、わずかの期間で一変したのである。
ナチスの強制収容所で起こった迫害や虐殺や人体実験は、ヒト族の中に悪魔がまぎれ込んでいることを証明している。最終的に、600万人ものユダヤ人が殺害されたとされるが、その数より恐ろしいのは、個別の所業である。生身の人体に対する恐ろしい実験や虐殺は、『夜と霧』にくわしい。『夜と霧』は、ユダヤ人フランクルが自らのアウシュビッツ収容所での体験をもとに記したもので、歴史的な書とされている。とはいえ、自信をもって人に奨められる書とはいえない。感受性が強い人なら、トラウマになる可能性もある。中でも恐ろしいのは、ブッヒュンワルト強制収容所長の妻が作ったという電気の笠。この笠は、彼女が殺した囚人の皮膚で作られていた。
このような恐ろしい犯罪が、二度と起こらないように、事実は詳細に公表すべきだ、という主張がある。だが、犯罪を犯す資質のある者に、「こういうのも、ありだ」と教えることにもなる。つまり、犯罪のハウツー本になる可能性もあるのだ。送り手が、どれだけ正当性を主張してみたところで、書の価値を決めるのは受け手である。善を生むか悪を生むかは、受け手の手の内にあり、送り手の意図など意味を持たない。つまり、『言論の自由』を標榜するメディアの真意は、良心にもとづいているわけではない。
また、ヒトラーによるユダヤ人の差別や迫害にまぎれて、露見が遅れた虐殺も存在する。第二次世界大戦中に起こった『カチンの森の大虐殺』である。この事件は、政治的理由で、永らくタブーとされたこと、アウシュビッツ収容所などの虐殺に隠れて目立たなかったことから、意外に知られていない。だが、ユダヤ人迫害を証明する重要な歴史的事実である。
この事件は、1943年4月、ロシアのスモレンスク郊外にあるカチンの森で始まった。ドイツ軍が、4000名を超えるポーランド軍将校の遺体を発見したのである。ドイツのゲッペルス宣伝相は、ラジオでこの事実を公表し、ソ連側を激しく攻撃した。一方、ソ連側も、ドイツ軍の犯行だと断言し、反撃する。この事件は、早い段階からソ連側の仕業だとわかっていたが、ナチスドイツを悪者にしたい連合国側の思惑から、ながらくタブーとされたのである。そして1990年、ソ連は正式に自国の虐殺であると認めた。
ユダヤ人を救った人々
人間を、民族や宗教の違いで差別、迫害、虐殺することが罪であることは、たいていの人が知っている。だが、迫害が国家規模ともなれば、それに抵抗するには勇気がいる。シンドラーや、杉原千畝（すぎはら ちうね）は、そのような勇気を備えた人物であった。
ドイツの実業家オスカー シンドラーは、強制収容所に送られるはずだった多くのユダヤ人を、自分の工場に雇い入れることで、命を救った。さらに、ドイツの敗戦が濃厚となった1944年秋、シンドラーは、工場を故郷のチェコに移転することを計画。このとき作成された従業員リストは『シンドラーのリスト』とよばれ、1200人のユダヤ人の命を救った。シンドラーは戦後イスラエルに招待され、『正義の人賞』が贈られている。この逸話は、スピルバーグが制作した映画『シンドラーのリスト』によって、広く知られることとなった。この映画は、あえて、モノクロフィルムを使い、作り手の感情を抑えた淡々とした描写で、深いリアリズムを実現している。作品の評価も高く、作品賞をはじめアカデミー賞7部門を獲得した。
杉原千畝（すぎはら ちうね）は、日本のシンドラーと言われる人物である。ナチスがポーランドを占領したさいに、多数のユダヤ人が隣国のリトアニアに逃れてきた。彼らは、日本の領事館にもおしかけたが、日本経由で外国に逃れるための通過ピザを取得するためであった。日本の通過ビザの発給条件は厳しいものだったが、リトアニア領事館員の杉原千畝は、ほとんど無制限にビザを発給した。その数は数千枚を超えるといわれる。こうして、多数のユダヤ人の命が救われた。杉原千畝もまた、戦後、イスラエルから『正義の人賞』が贈られている。
パレスチナ問題
このように、ユダヤ人迫害にからむ問題は深刻なものだが、現代に入り、危険の度合いはさらに増している。それはパレスチナ問題、より大きくは、中東問題とよばれるが、宗教的憎悪を超えて、ユダヤ民族とアラブ民族のハルマゲドン（最終戦争）さえ予見させる。すでに、迫害や虐殺の次元を超えているのだ。それにしても、どういういきさつで、このような状況に陥ったのか？
ことの発端は、イギリスの２枚舌外交にあった。1916年、イギリスのエジプト高等弁務官マクマホンと、アラブの指導者フサインとの間にある書簡がかわされた。この協定は、アラブがオスマン帝国に反乱をおこす見返りに、第一次世界大戦後、アラブ国家の独立を約束する、というものだった。アカデミー賞７部門を獲得した歴史的映画『アラビアのローレンス』はこの歴史をテーマにしている。広漠たる砂漠、命を賭けた戦い、陰謀、裏切り、そして友情、男のロマンをかきたてる筋立てで、根強いファンは多い。
イギリスは、アラブに対し、このような甘い約束をする一方で、1917年、ユダヤ人にも同じような約束をした。バルフォア宣言である。その内容は、パレスチナの地に、ユダヤ人国家の建設を容認するというものであった。イギリスは、このユダヤ人国家をとおして、パレスチナに影響力を保持したかったのである。
だがどう見ても、この２つの約束はダブルブッキングで、その後何が起こるかは明らかだった。ユダヤ人とアラブ人の根幹をなすのは、ユダヤ教とイスラム教、つまり、一神教である。一神教においては、神は一つであり、他の神々はすべて偽りの神となる。神と悪魔、善と悪、勝利か敗北か、完全な二元論が支配するのがこの世界だ。彼らには、日本人が好む妥協や落とし所というものがない。中東における紛争は、歴史の必然なのである。
http://www.benedict.co.jp/Smalltalk/talk-61.htm
ユダヤ人が迫害される理由U 〜ドレフュス事件〜
悪魔島
『タイムトンネル』は、1960年代に放映されたTVドラマで、タイムトラベルもの傑作である。巨大なトンネル状のタイムマシンで、２人の科学者が、地球の歴史をタイムトリップするという設定で、行く先々で、歴史上有名な事件や人物が待ち受けていた。科学と歴史が大好きな少年にとって、どれもがワクワクするエピソードだったが、１話だけ例外があった。内容が全く理解できなかったのである。第１シーズン第９話の『悪魔島』だ。時代は19世紀後半、実際にあった歴史的事件らしいが、物語に心当たりはないし、自分が知る歴史キーワードもでてこない。結局、意味不明のまま話は終わってしまった。その意味不明のストーリーは・・・
タイムトラベラーのトニーとダグは、小さな島に時空移動する。それと同じタイミングで、政治犯６名も島に到着したが、その中の２人が海に飛び込み行方をくらます。そこにたまたま、居あわせたトニーとダグが、逃げた２人と間違われ、収監される。看守にしてみれば、６人という数字があってればいいわけで、だいたいこんな島に用もない人間がうろつくはずもない。つまり、この島は流刑地だったのである。
トニーとダグは、この流刑地の中で、特別待遇の囚人、ドレフュスと出会う。この軍人は誠実で正義感の強い人物という設定で、みんなで脱走しようと誘ってものってこない。自分は無実で、脱走すれば自分が有罪だと認めることになるという。周囲の誰もが、このドレフュスなる人物の重要性を知っているらしいが、観ている方は全然分からない。名前は聞いたことはないし、台詞に耳を傾けても、物語がつながらない。だいたい、みんなが逃がそうとしてくれるのに、ヘンに格好つけて、嫌みなおっさんだ、ぐらいの認識しかなかった。歴史上有名な『ドレフュス事件』も、普通の中学生には荷が重すぎたのかもしれない。
反ユダヤ主義
タイムトンネル第９話『悪魔島』に登場する悪魔島は、実在した島である。南アメリカ北部のフランス領ギアナにある小島で、フランスの重罪犯人や政治犯の流刑地として知られていた。この刑務所は1852年に設立され、1953年まで囚人がいたことがわかっている。そして、ここに収監されたドレフュスも、歴史上かなりの有名人で、高校の歴史の教科書にも登場する。ただ、その知名度は欧米社会に限られ、日本ではほとんど知られていない。
『反ユダヤ主義（Anti-Semitism）』は、ユダヤ人に対する差別、敵意、迫害の活動をさす言葉として使われるが、ドレフュス同様、日本では知られていない。ユダヤ人もユダヤ教も、日本との接点がほとんどないからである。一方、キリスト教が本流の欧米世界では、反ユダヤ主義は古い歴史をもっている。具体的なユダヤ人迫害の歴史は2000年前にもさかのぼるが、『出エジプト』、『バビロンの捕囚』、『アウシュビッツ収容所』は、日本でも有名なユダヤ人迫害の歴史だ。そして、先の『ドレフュス事件』も、『反ユダヤ主義』の歴史を語る上で欠かせない大事件であった。
ドレフュス事件 〜スパイ疑惑〜
1894年、フランスでスパイ疑惑がもちあがった。フランス陸軍内部にドイツに機密情報を流している人物がいるというのだ。漏洩した機密文書の明細書が入手されたが、その筆跡は、フランス陸軍参謀本部付きのアルフレッド ドレフュス大尉のものとよく似ていた。事件が事件だけに、本来なら十分な調査が行われるべきだったが、フランス軍部は事を急いだ。
簡単な捜査の後、1894年、ドレフュス大尉は軍法会議にかけられる。ドレフュス大尉は終始、無罪を主張したが、結果は有罪、終身刑を宣告された。そして、軍籍を剥奪され、汚名を着せられたまま流されたのが、先の『悪魔島』であった。タイムトンネル第９話『悪魔島』は『ドレフュス事件』をモチーフにしていたのである。資料によれば、ドレフュスは、1895年から1899年までの4年間、この島に収監されている。ドレフュスの妻と兄は、ドレフュスの無罪を信じ、再審を訴えたが、世論は冷たかった。
この事件が起きた当初、２つの謎があった。フランス軍部が、一刻もはやくドレフュスを有罪にし、この事件を片付けようとしていたこと。冤罪（えんざい）かもしれないのに、世論が全く反応しなかったことである。そして、これらは、たった一つの事実に起因していた。ドレフュス大尉はユダヤ人だったのである。
一方、このスパイ疑惑がもちあがったとき、フランスの熱い世論はドレフュス以外にも向けられた。軍部は機密漏洩を許すほど間抜けだし、ユダヤ人は忠誠心のかけらもない売国奴だ、というのだ。時代は19世紀末、ヨーロッパ社会において、反ユダヤ主義が一般常識化していた頃である。反ユダヤ主義者や国粋主義者たちは、この事件をまたとないチャンスとかぎとった。ユダヤ人がフランスを売ったのだ！反ユダヤ キャンペーンに拍車がかかった。ユダヤ系フランス人の中には、ドレフュスに同情し、救援の活動をおこなう者もあったが、しょせん多勢に無勢であった。
ドレフュス事件 〜真犯人〜
一方、新しくフランス陸軍情報部長となったピカール中佐は、真犯人がエステラジー少佐であることをつきとめていた。もし、この事実が公表されれば、軍部のメンツは丸つぶれ、ではすまなかった。軍は全力をあげて、事実のもみけしにかかった。まずは、事の真相を知るピカールを左遷。次に、ドレフュスの兄に告発され、軍法会議にかけられたエステラジー少佐を無罪放免とした。恐怖の虜となった軍は、さらに念を入れる。ピカール中佐を文書偽造で告発したのである。
状況を一変させるのは、たいていの場合、組織ではなく、１人の英雄である。この事件の場合は、文豪ゾラであった。ゾラは、フランスの小説家だが、自然科学の実証性を文学に導入した自然文学の先駆者であり、すでに大きな名声をえていた。
1898年1月13日、新聞「オーロール」に、ゾラの『われ弾劾す』という題目の告発文が掲載された。ゾラは、軍法会議は軍部の都合でねじ曲げられた偽りの審判と断定し、その不正と虚偽をあからさまに批判した。この著名な文化人の告発は、世論を大きく動かすことになる。ついに、再審にむけての運動がはじまった。
これに対し、軍部や王党派やカトリック教会などの保守勢力は、猛反発した。軍部にとって、いまさら、軍法会議の決定を蒸し返されるのは屈辱だし、カトリック教会にとって、主イエスを十字架刑に科したユダヤ人は、2000年来の敵であった。そして、これらの言動は、信用できないユダヤ人のために、わざわざ国家の決定を蒸し返すべきではないという、人種差別に帰着していた。このような反ドレフュス派は、この時点では、まだ優勢であった。ゾラは名誉毀損で告訴され、短期間ではあるが、イギリスへの亡命を余儀なくされたのである。
ドレフュス事件 〜再審〜
ド レフュス大尉の再審を求めるド レフュス派と、それに反対する反ドレフュス派の抗争は、やがて、国政にまで及んだ。当時フランスでは、共和制を支持するグループと、王党派グループとの対立があったが、これにリンクしたのである。1789年に始まった有名なフランス革命により、フランスの共和制が完全に勝利したようにみえるが、現実には、その後も政治的混乱はつづいていた。1793年1月に、ルイ16世とその王妃マリー アントワネットが断頭台で処刑された後も、王党派の残党が存在したのである。そもそも、このドレフュス事件が起こるわずか20年前の1870年に、第３共和制が成立したばかりであった。つまり、フランス革命後、100年もの間、王党派と共和党派の抗争がつづいたのである。
1898年8月、ドレフュスの有罪を決定づけたはずの証拠が偽造だったことが判明する。さらに、1899年2月には、ドレフュス派のルーベが新大統領に就任、劣勢だったドレフュス派に、光明がさした。1899年8月、再審がはじまり、軍は、徐々に追い詰められていった。もはや、軍にとって、事の真相などどうでもよかった。メンツさえ守られれば、後は野となれ山となれ。むろん、メンツを守るには有罪しかなかったが、一方で、世論も気がかりだった。再度、世論の非難をあび、間抜け呼ばわりされたのではたまらない。こうして、裁判は、苦しまぎれの妥協案で決着することになった。ドレフュスは再び有罪となったものの、刑期は終身刑から10年の刑へと減らされたのである。軍にとっては、唯一の落し所だった。
ところが、ドレフュスは納得しなかった。あらためて、再審請求を提出したのである。まさに、TVドラマ『タイムトンネル』のドレフュス同様、信念の人であった。一方、このドタバタにウンザリしたフランス政府は、ドレフュスに対し大統領の特赦を与えることにした。有罪はそのままで、軍の顔をたて、特赦でドレフュスを釈放するという折衷案である。しかし、ドレフュスは一歩も引かなかった。完全無罪を主張しつづけ、1906年7月、ドレフュスはついに無罪を勝ち取った。
ドレフュス事件 〜結末〜
ドレフュス事件は、ささいなスパイ疑惑から始まったが、容疑者がユダヤ人だったことが事を複雑にし、政治抗争にまで発展した。さらに、当時普及しはじめた新聞の助けもあり、世論が大きな力をもつことも証明された。この事件により、大衆の影響力を見誤ったカトリック教会はその地位を大きく失墜させ、王党派は政治生命を完全に断たれたのである。
結局、ドレフュス事件は、フランス共和制を盤石にし、フランスの歴史まで変えたのである。一方、フランス革命に匹敵する歴史的事件にもかかわらず、日本では無名にちかい。やはり、ユダヤ人の歴史は、日本にとっては遠い世界なのかもしれない。
リンドバーグとネオコン
リンドバーグは、『大西洋単独無着陸飛行』をなし遂げた歴史的英雄である。そんな英雄が、演説で口にしたささいな一言で、栄光の翼をもがれたことがあった。その後、名誉回復までに長い年月を要したが、そのときの一言とは、次のようなものであった。
「アメリカでは、映画界をはじめ、どの世界でも、ユダヤ人が支配している」
最近、アメリカがらみのニュースで、『ネオコン』という言葉がよく登場する。『ネオ コンサーバティブ（新保守主義）』の略だが、このネオコンを支える勢力の一つが、ユダヤ系アメリカ人と言われる。アメリカ国民に占めるユダヤ人の比率は２％とわずかだが、富と権力を指標にすれば、その比率は大きくなる。結果、アメリカの国家戦略に、大きな影響を及ぼしていると言われる。
ユダヤ系アメリカ人の祖国イスラエルは、現在、パレスチナ問題をかかえている。さらに大きなくくりとして、中東問題もあるが、この核心は、イスラエルとアラブ諸国の民族の存亡をかけた戦いにある。さらに、アメリカがイスラエルを支援し、アメリカがアラブ諸国と対立する図式もあり、これらが総体として、大きな断絶を生んでいる。さらに、ハイテク兵器をもたないアラブの一部の組織はテロに訴え、状況をさらに複雑にしている。このような対立は、もはや、『反ユダヤ主義』のような単純な概念でくくることはできない。『反ユダヤ主義』は、別の場所にある秘密の生存競争のための方便となっているのかもしれない。
http://blog.goo.ne.jp/photon1122/c/4ae050d62856b1a6ffdf066eef56a923
ユダヤの陰謀 - ミスターフォトンの浮世鍋
国会で911事件陰謀説を質疑
2008年01月12日 | ユダヤの陰謀１月10日の参議院 外交防衛委員会で、民主党の藤田幸久氏が民主党・新緑風会・日本を代表して、911事件の陰謀と事件に関連したインサイダー取引について質疑を行った。そしてその模様が国会中継としてNHKで放送された。国会という公の場でこの事件が論議？され、ＴＶでオンエアーされたことは快挙であろう。これを契機に、小泉・竹中体制で行われた売国犯罪（日本資産の外資企業売り渡し）も国会で追及して欲しいものである。
しかし、911事件は発生時から、おかしなことばかりが目だって、素人目にも怪しい事件であった。事件から6年以上が経過、やっと公式の場で・・・。まさに遅きに過ぎた感は否めない。
当然ながら事情を知る？与党側の答弁は答えになっていない。上手くはぐらかされてしまった。福田首相や石破防衛大臣等の閣僚達の微妙なリアクションを下記の動画でお確かめいただきたい。
●国会中継 動画
その@
http://video.google.com/videoplay?docid=6258858429035438786&q=
そのA
http://video.google.com/videoplay?docid=2827104253865435325&q=
そのB
http://video.google.com/videoplay?docid=7713798764703662826&q=
それにしても情けないのは、その後のマスコミの反応である。ＴＶも新聞各紙もこの件にはだんまりを決め込んだ。戦後の貧しい時期なら、新聞はトイレットペーパーの代用や焼きいもの包み紙くらいには役に立ったが、今の時代ではただの森林資源の無駄使い。地球のお荷物に成り下がった。
コメント (3) | トラックバック (0) | goo パラダイムからの脱却 その2 『Monopoly Men』
2007年10月25日 | ユダヤの陰謀昨日に引き続き『反ロスチャイルド同盟』オリジナル翻訳第二弾をご紹介する。
前回は金融システムの欺瞞を紹介したビデオであったが、そのシステムを使ってアメリカがどのようにコントロールされてきたかを紹介するビデオだ。ＦＲＢの成立までの歴史的な陰謀や、搾取の実態が克明に紹介されている。
●『Monopoly Men』日本語字幕版（47分）
http://video.google.com/videoplay?docid=-845461387975920288&hl=en
※字幕が出ない時は画面フレーム右下の『ＣＣ』ボタンをクリックしてみてください。
二本目はハリウッドのプロデューサーであり映画監督でもあった「アロン・ルーソ」の生前のインタビューである。彼の親しい友人であったロックフェラー一族の一人から、事件が起こる約1年前に911事件が起こるであろうという話を聞いたというショッキングな内容から始まる。さらにチップを埋め込むなどのユダヤ金融勢力が目指す世界統一政府の話や、自分達の仲間に加われという勧誘を受けた話など、ユダヤ金融勢力の陰謀を裏付ける、興味が尽きない話題が網羅されている。
昨年封切られた彼の最新作は、アメリカの現在のあり方を痛烈に批判した『アメリカ：自由からファシズムへ』であった。彼は今年の8月24日に急死した。死因は病死とされているが、死因には様々な噂が取りざたされている。
●アロン・ルーソがロックフェラーとの会話を語った衝撃のインタビュー（日本語字幕版）
http://vision.ameba.jp/watch.do?movie=600415
アメリカの主要なＴＶ局や新聞社はユダヤ金融勢力の支配下や影響下にあり、彼らを批判したり、糾弾する内容の報道は完全に封じられてしまっている。しかし日本のテレビ界と違って、テレビ局が製作できるものはニュースや天気予報などに限られ、一般番組の制作・著作に関してはプロダクションに総て権限が与えられている。従ってこのような番組が、勇気ある製作者によって作られ、ケーブルテレビジョンなどを通じて全米に放映されているようである。最近の動画配信サイトの普及などにより、アメリカはおろか全世界の人々が視聴できる環境になったことは喜ばしい限りである。ユダヤ金融勢力が今最も手を焼いているのがケーブルテレビジョンやインターネットである。
日本語字幕製作に尽力された『反ロスチャイルド同盟』の主宰、『安部芳裕』さんに心からお礼を申し上げたい。
『反ロスチャイルド同盟』ではこのような動画が頻繁に紹介されている。是非一度ご訪問いただきたい。
●『反ロスチャイルド同盟』
http://www.anti-rothschild.net/コメント (0) | トラックバック (0) | goo パラダイムからの脱却 『Money As Debt』
2007年10月24日 | ユダヤの陰謀■パラダイム （paradigm,）
●「範例（＝動詞・名詞などの語形変化の典型的な例）について示した表」の意のギリシャ語に由来。
●〔おもに科学史で〕その時代・社会において、一つの分野に属する学者のほぼ全員が共通の大前提として認めている、研究の基本的手法や問題意識（の手本）。
●事物を認識する基本的態度や問題の選択・設定・取扱い・解決の方法など理論体系の枠組を包括的に指す用語。広義では、その分野における思考の枠組や学問（芸術）の方法論、共通の基準の意にも用いられる。
（新明解国語辞典）
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ロスチャイルドやロックフェラーに代表されるユダヤ金融資本が企んできた、数々の歴史的な犯罪や現在も進行している陰謀の一部を、この二年間、微力ながらご紹介してきた。彼らの存在が地球と人類の進化と発展を大きく妨げていること。また数々の巨大国際犯罪や、国家間の紛争を影から画策していることも、今や多くの人々の知ることとなっている。
あの911の事件にしても、アメリカ国民の多数は自作自演であったこと、そしてブッシュ政権の背後の存在を認識している。しかし諸悪の根源である、彼らの陰謀と犯罪が白日の元に晒され、正義の法によって裁かれ、何故この世から排除されないのであろうか。
それは個人、企業だけでなく、国家さえも彼らの仕掛けた金融・経済システムの中に完全に取り込まれているからである。借金という名の人質を取られた国家は無力に等しい。それは先進国、開発途上国の区別も無く、社会体制やイデオロギーに関係なく、世界中の国々が同様なのである。
金融・経済システムといえば何だか難しいものに思えるが、事実を知ってしまえば何のことはない。難しそうに思わせられている理論とは、経済学者や専門家といわれる人々の単なる飯の種にしか過ぎない。
年々膨れ上がる天文学的数字の国家の財政赤字。地球環境の危機が叫ばれながら、何の解決策も見出されずに、繰り返される地球資源の乱開発。そして飽くことを知らぬ大量消費。そして生み出される廃棄物と汚染物質。
これらの問題の真の病巣はユダヤ金融資本が作り上げた、欺瞞とペテンに満ちた金融・経済システムにあることを分かりやすく教えてくれるのが、下記に紹介するビデオである。このビデオは『反ロスチャイルド同盟オリジナル翻訳第一弾』『Money As Debt』（借金としてのお金）である。
本編の中からナレーションの一部をご紹介しておこう。
（前略）
「年3％の経済成長をしている時、私達は経済が一定のレートで成長していると思っていますが、それは違います」
「それは今年の3％は昨年の3％より、商品とサービスが増加していることを意味するのです」
「つまり毎年新しく3％が積み重なっているのです」
「（経済成長）グラフは直線的ではなく、徐々に急勾配を上昇する急激なカーブを描きます。
「これを実現するには実物経済の永久的な成長が必要です」
「それには世界の資源とエネルギーを永久に拡大して消費する必要があります」
「さらに自然資源から取られた原料が毎年毎年、永遠にごみになっていきます。貨幣システムを崩壊から防ぐためにです」
「とんでもない成長がこの世界で永遠に続くと信じているものはキチガイか経済学者ぐらいでしょう」
（後略）
そして、この忌まわしいシステムを打破し、彼らの支配を無力にする有効な解決策が複数紹介されている。
●『Money As Debt』日本語字幕版
http://d.hatena.ne.jp/rainbowring-abe/20070920#1190256974
※字幕が表示されない時は画面フレーム右下の『ＣＣ』ボタンをクリックしてみて下さい。
●テキスト版はこちらから
http://www.anti-rothschild.net/material/animation_01b.html
45分ほどの長編だが、ご覧になっていただければ、私達が信じてきた（信じ込まされてきた）銀行、金融、経済システムの偽りのパラダイムが明白となるだろう。
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《参考資料》日本銀行のヒミツ（抜粋）
反ロスチャイルド同盟資料室より
http://www.anti-rothschild.net/material/index.html
知れば知るほどコワくなる!日本銀行24のヒミツ―不況をつくり、悪化させたのは日銀だった!
リチャード・ヴェルナー
実業之日本社
http://www.anti-rothschild.net/
Anti-Rothschild Alliance＜反ロスチャイルド同盟＞
http://www.anti-rothschild.net/
Anti-Rothschild Alliance＜反ロスチャイルド同盟＞
http://www.anti-rothschild.net/main/06.html
なぜ反ロスチャイルドなのか（6）−ユダヤ人について ＜Anti-Rothschild Alliance＞
なぜ反ロスチャイルドなのか（6）−ユダヤ人について−
ロスチャイルドは勿論、世界の有力な銀行家、金融家、政治家、それに政治家や官僚に政策提言をおこなっているシンクタンク、高名な学者、そしてマスコミ有力者、つまり世界を動かせる力を持った人たちの多くがユダヤ人です。
しかしユダヤ人は、実はその定義さえハッキリしない不思議な人たちです。
ユダヤ人豆知識ユダヤ人−差別され、迫害を受け、茨の道を歩んできた民族。それでいて世界の経済を支配し、政治を動かしてきた民族。
流浪の民となった彼らの多くはキリスト教に改宗させられたり、改宗したふりをしたりしながら、他民族と混血を繰り返しました。
こうした隠れユダヤ人のことを「マラーノ」といいます。さらに、同じ肌の色を持つアジア民族に溶け込んだユダヤ人を「ミズラヒ」といいます。
また、ホフ・ユーゲン（宮廷ユダヤ人）と呼ばれ、特権を享受していた一部のユダヤ人は、ヨーロッパの貴族階級に同化していき、その肌の色から「黒い貴族」と呼ばれたそうです。
アシュケナージ系ユダヤ人の起源は、ドイツ語圏や東欧諸国に移住したユダヤ人であり、現在のイスラエルにおいては、その他の西ヨーロッパ系ユダヤ人をも含めて白人系ユダヤ人を総称した呼び方です。
さて、そのユダヤ教の聖典は『旧約聖書』ですが、冒頭の５書、「創世記」「出エジプト記」「レビ記」「民数記」「申命記」は特に重要とされ「モーセ五書」または「トーラー」（律法）と呼ばれます。
さらに、モーセが神から授けられた法で、成文化されずに口伝で伝えられたものがあり、この口伝は３世紀頃に文書化され「ミシュナ」と呼ばれています。このミシュナと、ミシュナをラビが解釈した「ゲマラ」から作成された日常生活の規範と、時代時代に対応した生きざまを記したものが「タルムード」です。
タルムードは、6部構成、63編から成る文書群で、現代のユダヤ教の主要教派のほとんどが聖典として認めており、ユダヤ教徒の生活、信仰の基となっていると言われるものです。
その膨大な文書の中には民族的排他性と独善的選民思想が含まれた問題箇所があり、ユダヤ人が排斥される要因となってきました。
このような“選民思想”と共に、もう一つの特徴が「終末にあたって救世主が再臨し、正義と平和が支配する理想世界が訪れる」とする“救世主（メシア）思想”、言い換えれば“終末思想”です。
恐るべきカルト集団サバタイ派＝フランキストさて、ここでユダヤ教の歴史における二人の超重要人物をご紹介しておきましょう。
まず一人目が、サバタイ・ツヴィ。(1626-76)サバタイ・ツヴィは、トルコ出身のユダヤ人です。
激しい躁鬱病患者であったサバタイは、自分がメシアであるとの自覚を持っていましたが、彼をメシアと認める人はいませんでした。しかし、カバラ学者のナタンと運命的な出会いをし、ナタンはサバタイを「メシアだ」と宣言しました。信用あるナタンの宣言により、人々はサバタイをメシアとして受け入れたそうです。
サバタイは、イスラム教やキリスト教などの内部に、彼らの味方のふりをして入り込み、内部から腐らせ、無力化させて最終的には崩壊にいたらせるという戦法を説きました。このアイディアは、屈辱的に改宗せざるをえなかったマラーノたちに希望と言い訳を与えてくれるものでもありました。このサバタイの思想は、多くの熱狂的な信者を獲得し、ユダヤ人の間に大ムーブメントを起こしました。
もう一人が、ヤコブ・フランク。(1726-1791) ヤコブ・フランクは、ポーランド出身のサバタイのような“自称メシア”で、ユダヤ教の救世主思想を「この世の悪や不幸を人為的に頂点にまで満たして、この世を破壊し尽し、メシアを到来させる」という危険な思想に転換させたのです。ヤコブ・フランクとその信者（＝フランキスト）たちは、正統派ユダヤ教のラビから破門されましたが、フランキストたちは「改革派ユダヤ教」と名称を変え、ユダヤ教の中で一大勢力となっています。 そして、このフランキストがサバタイ派と結びつき、キリスト教徒・イスラム教徒・仏教徒たちの中に紛れ込んで、危険な終末思想を実現しようとしているのです。
さて問題は、世界を支配するユダヤ王ロスチャイルドが、ただの大富豪ではなく、サバタイ派＝フランキストに属していることです。
世界中で起こっている、まるで地球を滅ぼそうとしているかのような数々の破滅的な出来事の裏には、政治・経済・軍事・宗教・メディア・教育等を支配する一族の意向があるのではないでしょうか？
※反ロスチャイルド同盟は、反ユダヤ主義ではありません。
一般の善良なユダヤ人たちは、ロスチャイルド一族の謀略とは一切無関係です。
混同されませんようにお願いいたします。
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%AE%87%E9%87%8E%E6%AD%A3%E7%BE%8E
宇野正美
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E7%94%B0%E4%B8%AD%E5%AE%87
田中宇
宇野正美
宇野 正美（うの まさみ、1942年 - ）は、国際時事問題と、本人がその核と見なす「ユダヤ問題」を専門にした講演者 兼 著述家。「株式会社リバティ情報研究所」及び「中東問題研究センター」の創設者。一般には反ユダヤ主義の陰謀論者として知られる。「国際時事講演会」を日本の主要都市で毎月開催。
経歴
大阪市生まれ。1964年、大阪府立大学経済学部卒業。大学時代は学生運動（50年分裂）の指導者であり、共産主義に被れていた時期がある[1]。聖書（新約）に初めて出逢ったのは18才の頃で、1963年（大学在学中）には聖書研究を始める。大学卒業後は大阪市立天王寺商業高等学校で日本史の教師として11年勤務。その期間中の1967年、知人による第三次中東戦争の勃発、イスラエルの聖地エルサレム奪還の預言を受けて以降、聖書研究に没頭する。33才で高校教師を退職し、1975年に「中東問題と聖書研究センター」を大阪で設立、サダト大統領暗殺を予想するなど注目を浴びる（1980年）[2]。そして著書『ユダヤが解ると世界が見えてくる』がベストセラーとなるが（1986年）、これが世界的な問題となり反主流派に転落する。1989年にはリバティ情報研究所を設立。本職は「情報（合法的諜報）」関係であり、独自の情報網を活用して講演・執筆活動を行っている。
預言
これまで、聖書をベースとして様々な預言（正確には予想であり、本人は「聖書発想を合わせた複眼志向で、世界を読む。時代を読む。」と表現している）を発表している。この度起きた、リーマン・ショックを例にとれば、1980年代後半から訴え続けてきた「アメリカ経済は必ず落ちる。」、「世界大恐慌の再来が起きる。」という予想[3]は現実のものとなった。なお、このリーマン・ショックの直後から、世界大恐慌が始まったと宣言した。
宇野正美の預言は、まず、自身の開催する国際時事公演会に於いて会社経営者などに向けて注意喚起のために提示される。代表的な例を挙げればバブル景気、金融ビッグバン[4]に関する警鐘などがそれに当たる。前者は、引き金となった裁定取引についての予想が欠けていたため予想的中とはいかなかったが、そのベースとなった民活・内需拡大、プラザ合意（当時の竹下登大蔵大臣が産業構造調整として合意）、「日本の世界工場化」[5][6] → 円高不況 → 公定歩合引下・財テク（投機熱） → 産業の空洞化に対して警鐘を鳴らし続けた。また、後者は、金融経済の危険性を江戸時代の帳合米取引を例にして説き[7]、再来する公定歩合引下と投機ブーム、ペイオフに伴う個人資産1200兆円の流出や日本企業買収を懸念し、日本は、上杉鷹山[8]や石田梅岩[9]に学ぶべきと主張した[10]。なお、結果として、日本が上手く危機を回避できたため予想としては外れたが、この「金融経済の危険性」は10年の歳月を経て、前述のリーマン・ショックという形で姿を表すに到った。なお、デリバティブによるアメリカ崩壊の危険性については、1998年から明快に述べている[11]。この他にも、2008年初頭から、その情報網から収集した新型インフルエンザの危険性について訴え始めていた[12]。2009年、新型インフルエンザは世界的流行の兆しを見せた。
次の間近な予想には、イスラエルによる対イラン攻撃、1980年代半ばから提唱している[13]EUや国連などの国際機構を母体とする世界統一政府の樹立などがある。世界統一政府は、多極化、ブロック化した世界の中央に据えられ、これを指導するとされる。現在、EUに於けるリスボン条約（＝欧州合衆国憲法）は発効され、EU大統領が登場するに到っている。鳩山外交の柱、東アジア共同体構想や、小沢一郎の国連中心主義、政治主導（官僚答弁禁止）などは、この流れに向かうものだとする。また、自由主義・資本主義のアメリカと共産主義の中国が、経済面だけではなく、G2サミットなどに於いて結束を強める理由は、この流れの中でEUに対抗し、如何に米・中をその中に組み込むかと言う勢力争いであるとする[14][15]。
その他、新型インフルエンザ人工説なども提唱している[16]。ただし、鳴らす警鐘の数が多すぎるせいもあるのか、予想したことが起こらないことも多く、また、中には2012年に起こるとしている「フォトンベルト」や、「地軸の傾きが修正され砂漠の緑化が起こる」などと言った予想が含まれるのも事実である。
反シオニストへの変遷
現在では反ユダヤ主義の項でも紹介されているが、過去にはイスラエルのメナヘム・ベギン首相と何度も会って、旧約聖書を元にした様々なメッセージ交換をするなど、親ユダヤであった。このような関係を構築できたのは、本人曰く「ユダヤ人は一般的にトーラー以外の旧約聖書に明るくないが、旧約聖書全39巻に精通している日本人に、諸要人が興味を持ったため。」であると言う。実際に彼は年に4・5回（合計30回以上）もイスラエルを訪問。警戒の厳しいイスラエル国会や首相官邸などをほとんどフリーパスで通って、シモン・ペレス首相や、他の有力政治家（イツハク・ナボン大統領、モーシェ・アレンス、ゲウラ・コーヘン）らと何度も会っている[17]。
また、世界の様々な事象の背後に存在するユダヤ人の「影響力」、世界を支配する4つの要素（石油、穀物、金融、情報）におけるユダヤ人の「支配力」に目を瞠っていた。具体的には、独占的な資源メジャーである、石油メジャー（ロイヤル・ダッチ・シェル、エクソン、ブリティッシュ・ペトロリアム、テキサコ、モービル、シェブロン）、穀物メジャー（アーチャー・ダニエルズ・ミッドランド、ブンゲ、カーギル、ルイ・ドレフュス）、金融（FRB、BIS、IMF、投資銀行、証券会社）、情報の国際的通信社（ロイター、AP通信、UPI通信社、AFP通信）、世界的新聞社＆マスメディア（タイムズ、フォーチューン、ニューズウィーク、ニューヨーク・タイムズ、ニューヨーク・ポスト、ウォールストリート・ジャーナル、ワシントン・ポスト）、IBMなどコンピュータ関連企業などである。
1980年代、日本では「陰謀論」や「ユダヤ問題」への関心が高まっていた。宇野正美は、1982年末に発表した著書「大崩壊へのシナリオ」を皮切りに、1984年初頭に発表した著書「旧約聖書の大予言」、「続 旧約聖書の大予言」で聖書からの引用を中心に、シオン賢者の議定書を出典としたユダヤの陰謀と世界制覇戦略を説明した。これに対する宇野正美の論調は、重ね重ねホロコーストの事実を肯定しており[18]、それらの迫害の歴史が、「世界を敵に回しても屈しないユダヤの力」のベースとなっていると言うものであった[19]。
また、日本経済新聞（1984/7/9）の「世界の潮流」でも「ユダヤ問題」が採り上げられた。その他、馬野周二などが陰謀論に関する幾つかの著書の発表をしている。
そんな中、1986年に出版した『ユダヤが解ると世界が見えてくる』と『ユダヤが解ると日本が見えてくる』は、2冊で百数十万部を数える大ベストセラーとなる。その中でシオン賢者の議定書の引用に加え[20]、ホロコーストでのユダヤ人犠牲者数として有名な「600万人」という数字に疑問を提示した[21]。また、これらの著書を日銀の幹部達も読み出すなど、「ユダヤ問題」ブームに火が付いた。こういった経緯もあり、これを翌年の1987/1/17に読売新聞が取り上げたのをきっかけに、ニューヨーク・タイムズの記者ヘイバーマンが、宇野正美へのインタビュー記事を1987/3/12に掲載、またハーバート・パッシン（コロンビア大学名誉教授）が文藝春秋（1987年4月号）に文章を掲載。「日本の反ユダヤ主義」が起こっているとされ、ユダヤ人に衝撃を与えた。イスラエル政府は宇野正美の入国拒否を決める。
一方で宇野正美は「反ユダヤ主義者と誤解された」と感じた。著書から引用すると、上記の2冊は「ひたすらユダヤ人のすごさとバイタリティを日本人に感じとってもらいたく思って執筆した」[22]、「ユダヤ民族の歴史をよく理解し、むしろこのユダヤ民族の強靭さに学ぶべきである」[23]と言うのが趣旨ということである。「聖地に入れなくなってしまったこと」、「情報源としていたイスラエルのユダヤ人を取材できなくなったこと」という損失は大きかったが、彼は「誤解」が解けないものと諦めた。
そんな中、チュニジア滞在中に、外交官から代表的なユダヤ人には、『アシュケナージ系ユダヤ人』と『スファラディー系ユダヤ人』の2種類が存在することを教えられ、日本外務省の一部官僚の間で当時流行したアーサー・ケストラーの著書『The Thirteenth Tribe（邦訳：第十三支族）』を紹介される[24]。聖書中のアブラハムの子孫としての古代ヘブライ人と、19世紀以降にドイツ民族主義の影響を受け形成された近代ユダヤ人を区別すること自体がタブーとされていたため、それまでの日本において殆ど知られていなかったが、ケストラー説に従えば、世界的な影響力を持つ東ヨーロッパ起源のアシュケナージ系ユダヤ人の多くは中東起源でなく、一部ユダヤ人移民は含むものの、主な人種的起源はテュルク系のハザールやスラブ人やその他の混血であると言う。
その説を受け入れて宇野正美は以降、第十三支族であるアシュケナージ系ユダヤ人を「ユダヤ教徒カザール人」、スファラディー系ユダヤ人を含む十二支族を「血統的ユダヤ人」であると見なし、古代〜近代ユダヤ人の歴史の再分析を始める。
そもそも宇野正美は、「ユダヤ問題」とは、その「ユダヤ戦略」が善であるか悪であるかが問題ではなく、創造主から離れた人間の歴史が、ユダヤ人をそのような民族に造り上げてしまい、結局世界がその渦の中に引き込まれてしまう終末を迎えようとしていることだと主張していたが[25]、これらの経緯を経て、著書に於いて「もちろん現在はちがう。いま私は親ユダヤではないし、明確に反シオニストである。」[26]と正式に反シオニストを宣言した。そして宣言どおり、その活動も反シオニスト的なものになって行く。
第一次インティファーダ中にヤセル・アラファトのインタビューを敢行。
ホロコースト否定研究を本格的に始め、ホロコーストをシオニスト、当時シオニストと結託したナチス[27]、アメリカのイスラエル・ロビー、または、それを利用しようとする国際主義者集団の「政治的からくり」だと見なした。
ユダヤのアメリカの出張機関、イスラエル・ロビーである、ADL、AIPAC、ブナイ・ブリス、JDLなどがアメリカ国内で起こす問題を訳著・著書により明らかにした。
著書に於いて、タルムード中で、ユダヤ教のラビ達が非ユダヤ人や、キリスト教徒（キリスト教を中心に据える、西洋社会）に敵対している記述などを引用した（代表的なものに Pes.113bがある）[28]。
このように、宇野正美は反国際主義者・反シオニストであって、ステレオタイプ的な反ユダヤ主義を掲げているわけではないことが、上記の経歴だけでなく、交友関係、著書、情報網など[29][30][31][32]からも確認できる。
この一連の騒動は、一躍脚光を浴びた宇野正美が反主流派へ転落する契機となったが、奇しくも同時にタブーに臆することなく自由な主張を継続するための自由（リバティ）を手に入れることとなった。ちなみに、彼の創設した「リバティ情報研究所」も、自由な主張をするため株主は付けず、また出版社・ステークホルダーの介入を受けない第三種郵便物の出版を継続している。また、前述の『The Thirteenth Tribe（邦訳：第十三支族）』（1976年）から30年以上の歳月を経てシュロモー・ザンドの『何時、どうやってユダヤ民族は作られたのか？（邦訳：ユダヤ人の起源 歴史はどのように創作されたのか）』（2008年）が出版され、イスラエルで19週に渡るベストセラーを記録、世界15ヶ国で翻訳されている。
陰謀論者として
独自ネットワーク、歴史研究などを駆使して、国際時事（政治・経済）の分析、独自の持論を構築、持論の多くを国際主義者集団を中心に説明することが多い。この国際主義者集団とは、「近代西洋世界のメインプレーヤー」として台頭してきたクラブ・オブ・アイルズ（Club of the Isles）（ビルダーバーグ、RIIA、IPR、ローマクラブ）[33]、ロスチャイルド家を筆頭とする宮廷ユダヤ人（ワールブルグ家、ピエレオーネ家、レカナティス家、フッガー家、モンテフィオーレ家）[34]、アメリカ東部エスタブリッシュメント（ロックフェラー、モルガン、メロン、CFR、TC）[35][36]、共産主義者（インターナショナル、コミンテルン、ニューディーラー）、シオニストなどを指し、国際時事公演会や著書に於いて「ワンワールド主義者」、「世界支配の連中」とも呼ばれる。これらの勢力は、必ずしも一枚岩ではないが、時に双頭戦略を駆使してまで世界を牽引することで、将来的に、世界統一政府を樹立するものと予想されている。
これらの勢力や組織が実際に存在し、政治・経済的に大きな影響力を持つということは一般にも知られている。しかし、宇野正美は、それらの背後には、さらにサンヘドリン、イルミナティ、フリーメイソン[37][38]などの思想があると読んでいる。これらについては、その影響力が一般に証明されていない。しかし、一般的に検証された情報ではないとされるもののアルバート・パイク（フリーメイソン） → ジュゼッペ・マッツィーニ（第一インターナショナル）、ロスチャイルド家（サンヘドリン） → アダム・ヴァイスハウプト（イルミナティ）、イルミナティの13血流（アスター家、バンディ家、コリンズ家、デュポン家、フリーマン家、ケネディ家、李家、オナシス家、ロックフェラー家、ロスチャイルド家、ラッセル家、ファン・ダイン家、ダビデの血流）などの具体的な関連を示す情報源があるのも事実である。
また、疑似科学扱いされやすい話題として、フードファディズム（有機農業、菜食主義）、代替医療（温熱療法）、クリスタルヒーリング、フォトンベルトを扱ったり、独自の歴史研究の結果である「古代ユダヤが日本に来ている」という説を発表することが多い。このため、宇野正美はトンデモ・ユダヤ陰謀論者として紹介されることがある。
以下、陰謀論の一例を挙げる。
＜＜CIAの対日工作について＞＞：CIAはソ連崩壊後、対共産圏工作から対日経済工作へと転用され、NSAによる日本などの経済的・技術的競争相手に対する情報収集（エシュロンなどが利用された）がいっそう強化されたとする。また、ホワイトハウスのインサイダーから提供された情報では、CIAは日本の銀行・金融制度が日本の株式会社の最大の弱点だと見極め、この銀行と金融を崩壊させるためにペイオフを仕掛けたとする。この情報は1995年のニュー・アメリカン・ビュー（元CIA副長官付上級補佐官であるビクター・マーケッティ）から届けられたものである。なお、このCIAの対日経済工作の真意は、日米の経済的協調関係を破壊して、EU台頭（後の世界統一政府の誕生）へ向けて、日米共倒れを画策したものだとする。2001年には産経新聞にて「アドボカシー・センターは収集した外国企業の情報を民間に流す窓口である」という旨も報道されている。
中東和平の行方について
「アシュケナージ系ユダヤ人」は、第二次世界大戦後、アメリカにおいて一時的に勢力を伸ばしたが、（シオニストユダヤ人、イスラエルなどを含め、）結局の所、世界を牛耳っている国際主義者集団に使われるだけで、邪魔な存在になった後、衰えていくものと予想している[39]。また、これにより中東和平が実現し、これが後の中東大動乱の引き金になる可能性があると警鐘を鳴らしている。近年のイスラエルへの圧力、イランへの圧力、前述のシュロモー・ザンドの著書ベストセラー、ガザ支援船事件などは、この中東和平を進める組織からの圧力であるとし、中東和平の実現はEC（EU）を中心に、エジプトが仲介を行うと預言している[40][41]。
キリスト教との関係
宇野正美は、かつてイエス・キリストが預言したように、「荒らす憎むべきもの」とされる世界的な独裁者が世界統一政府から出現し、終末が訪れることを聖書を引用[42]して再三述べている。この独裁者は誕生の後に中東和平を実現、その三年後に第三次世界大戦が勃発し、半年間に渡り世界最終戦争が行われるとする。この「荒らす憎むべきもの」が、中東和平から世界最終戦争の集結の間まで世界を支配するのは、ヨハネの黙示録に従い42ヶ月間＝三年半であるとする。
そして、そこでイエスがオリーブ山に再臨し、聖地に集められた「血統的ユダヤ人」達は悔い改め、産みの苦しみを経て新しい時代に入ると説明する[43]。このため、キリスト教徒ではないかと考えられるが、キリスト教会に代表される全ての宗教集団について、その廃頽・形骸化を嫌悪しており[44]、マルティン・ルターのように、「教理を捨てて聖書に帰るべきである。」という持論を持つ。また、聖書については、人類についての歴史を述べた壮大な記録の集大成であるとし、この「聖書」と、聖書の中で述べられている「創造主」は、人間の作った宗教、宗教集団とは直接的な関係は無いものと説明する[45]。
また、旧約聖書の創世記に基づき、人間は神の「かたち」（これはヘブライ語で影を意味する）に造られたもので、人間は神から離れては存在し得ず、神から離れた不完全なものであると説明する[46]。故に、人間の本質は悪であるとし、ニーチェイズムに代表される近代思想[47]、カバラ（ゾーハル）及びバビロニア・タルムードなどの影響を受けた思想[48]には否定的である。
古代ユダヤ人が日本に来ている
宇野正美は、1992年に発行した著書「古代ユダヤは日本に封印された」を皮切りに、「古代ユダヤ人が日本に来ている」という自説の発表を始めた。これによれば、過去4回に渡って、古代ユダヤ人が日本に来ているとのことである。
１回目は、紀元前625年：アッシリア捕囚された北イスラエル王国の十氏族が、アッシリアがスキタイに滅ぼされた際、スキタイによって東方に連れ去られた。そして、ユーラシア大陸（シルクロードの草原の道）を通って日本に到達したと主張する。この際の日本への進入方法を間宮海峡から樺太へ氷上を渡ってきたものとする（樺太から北海道までは宗谷海峡を隔てて、42kmである）。
２回目は、紀元前586年：南ユダ王国の二氏族が、バビロン捕囚される前に、その一部（イザヤとその一団）が、海路（シルクロードの海の道）で東方に逃れた。この際、葦舟を使用し、黒潮に乗り丹後に漂着したと主張する。その際、契約の箱を持って来たとする。なお、この後、契約の箱は、四国の剣山に封印されたとする。
３回目は、2世紀初頭：ユダヤ戦争でユダヤ属州がローマ帝国に叩き潰された際に、その一部が、「シルクロードのオアシスの道」を通って東方に逃れた。この一団が秦氏（中央アジアの弓月国の融通王が開祖）であると主張する。そして、数百年の後に日本に現れた。ただし、現在の秦氏には２つの系統があると言われ、江戸時代、徐福伝説の子孫のみが秦氏を名乗ることを許された。このため、古代ユダヤ人の秦氏は、羽田、波多などと巧みに名前を変え、証を残したとする。
４回目以降：景教として伝来。
なお、宇野正美は、日本は多民族国家であることを主張する。この内訳については、約50％が中国系、25％が朝鮮系、残り25％が多数の民族から構成されると言う。日本が多民族国家であったことは、倭・倭人関連の中国文献などからも確認できる。また、2010年2月20日、「日本人の起源を探る研究者たちのシンポジウム」に於いても、日本人の起源は、南はオーストラリア、北はシベリア地方など、さまざまな地域にたどることができるという研究成果が発表されている。
なお、大和朝廷の大和は、この多民族を纏める（大きく和する）の意味であると言う。この際、日本を支配したのは、中国山東省から米と鉄を持って来た弥生人であり、これが原日本人の代表である天皇を擁立し、京都エスタブリッシュメントである公家（藤原氏）となったとする[49]。
ロスチャイルドとのコンタクト
宇野正美の情報に拠れば、1998年7月13日〜8月中まで約一ヶ月間、また、1999年11月からもロスチャイルド家が来日している。これを受けて宇野正美は、前述の「古代ユダヤ人が日本に来ている」を根拠に、ロスチャルイドに「あなたは旧約聖書のヨセフのようなものでは無いですか？」と手紙を送っている（これは、兄弟の妬みを買い、兄弟と離別したが、後にエジプトにて成功、王宮の宰相となり、最後には父と兄弟と再会と和解を果たしたヨセフのようなものだという意味と思われる）。
なお、その後、2006年-2008年に放送された「新説!?みのもんたの日本ミステリー!?失われた真実に迫る?」という番組で「日本のルーツは古代イスラエル」というテーマが扱われたが、この中で、「十支族調査機関であるアミシャーブ」による古代ユダヤ人の軌跡の調査が行われた。また、この際、エリ・コーヘン駐日イスラエル大使[50]が、剣山へ赴き、同様に古代ユダヤ人の軌跡、契約の箱に関する情報を収集する様子が放送された。なお、この「コーヘン」という姓は、ユダヤ人の祭司職（祭司レビ人、アロンの子孫）を意味する。今、この北イスラエル王国の十支族に、世界が静かに注目をしているとのことである。
その他にもクリントンに、「あなたはダビデのように、モニカ・ルインスキーのことを悔い改めよ。」という手紙を送っている。これに対して、1999年9月22日、超党会において、クリントンは「Sin」と言う言葉を使ったとされる[51]。
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田中宇
田中 宇（たなか さかい、1961年5月7日 - ）は、日本のジャーナリスト、評論家。有限会社田中ニュース代表取締役[1]。 経歴
1961年（昭和36年）、東京生まれ。東北大学経済学部卒業。1986年（昭和61年）、東レ勤務。1987年（昭和62年）、共同通信社に入社。そこで外信部に配属され、英語のニュース記事を多読する内にそれらに魅了される。
1996年（平成8年）頃、「田中宇の国際ニュース解説」を始める。1997年（平成9年）、その頃コンテンツの充実を模索していたマイクロソフト社に誘われて同社に入り、ニュースの配信業務に従事する。1999年（平成11年）末、独立。
2001年（平成13年）のアメリカ同時多発テロ事件や2003年（平成15年）のイラク戦争以降、多くの書籍を出版している[2]。
2008年（平成20年）、田中宇の国際ニュース解説が「まぐまぐ大賞2008」の総合大賞で、3位を受賞した[3]。
報道スタイル
インターネットで世界中の新聞などを読み、照合・分析して解説を加えるという独特の報道スタイルを取る[4]。世界情勢は「米国一極覇権主義から多極化に向う」とする仮説をもとに解釈を試みている[5]。
田中は「日本のマスコミ全部が“客観”の意味を取り違えている」と考えている。「英語の記事には、“世の中をどう見るか”と言うことが書かれたものが結構あり」「欧米のメディアは、あるコードに基づいて、ウソでなければ、自分で検証しながら、それを書いていい」。そのため「客観報道じゃなきゃいけない。記事に主観を入れてはいけない」という日本の報道スタイルを否定し、欧米流に倣ったスタイルを確立している[4]。
日本語の他、中国語（繁体字）、韓国語でもニュースの公開をおこなっている。まぐまぐでも配信されている。2009年から会員制の配信記事「田中宇プラス」（購読料は６カ月で3000円）も開始した[6]。
一部偏見にみちた視座から事実誤認のまま記事を書いたと考えられる例も報告されている。たとえば、『マンガンぱらだいす』（1995年）では、朝鮮人は出稼ぎで儲けていたとしたが、関係者への聞き取り調査の結果、それは「ウソ」であるとの批判がある（*丹波マンガン記念館 閉館にあたって）。
国際ニュース解説
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以下は近年の主張の概略である。
ネオコンは多極主義
新保守主義者（ネオコンサバティブ）は米国一極覇権主義の体裁をとっているが、実際には過激な外交戦略によって米国を自滅へ導いている。このことから、ネオコンの中にはわざと米国を衰退させる勢力がいると推測できる（田中はネオコンの中の米国衰退化勢力を「隠れ多極主義者」と呼んでいる）[7]。
隠れ多極主義者は国際資本と繋がっており、資本投下（投資）によって効率良く稼げる方法を常に求めている。米国を頂点とする先進国は既に急成長の余地が無く、投資しても大した利益にはならないが、中華人民共和国やインド、ロシア、南米などは投資による大きな見返りが望める地域であり、これらの地域を効率よく成長させるために世界を多極化させる必要がある。米国は多極主義を掲げることで国内の反発を受けるため、表面上は覇権を強めている振りをしている[7]。
イラク戦争は米国の自滅戦略
米国には国際関係の専門家が世界一いるのだから、イラク戦争とその後の占領統治は本気でやれば失敗するはずがない。しかし、ネオコン内の多極主義者はこれを故意に失敗することで、米国の軍事的敗北と外交的権威の失墜、戦費増大による財政の悪化を図り、米国の覇権を崩壊させる事を狙っている[7]。
アジアも多極世界の一極に
米国はイラク戦争以来、反米的態度を取るロシアやイラン、ベネズエラに具体的な対抗措置をとっておらず、これらの国々の発言力を意図的に大きくしている。イランには経済制裁を行っているが、核問題に関しては口先での挑発に終始し、同国を反米化して中東の英雄国家に仕立て上げている。これらの国は地域の核となり多極化に貢献するだろう[7]。
東アジアでは中華人民共和国が多極主義者の戦略を「米国の罠」として警戒しているが、いずれ多極主義者の意図に気づき、覇権を拡大するだろう。
韓国は米国の意図に気づいて多極化に向けた準備をしている。イラク戦争による在韓米軍空洞化によって、戦争回避のために積極的な対北宥和政策を行い、外交軍事では独自の戦略をとりながら対中重視に移行している[7]。
日本の対米従属戦略は破綻
日本は小泉政権下で意図的に中・韓・露を挑発し、北朝鮮拉致問題を拡大して、周辺国全てと対立する構図を作った。これは対米重視を続けようとする意思の現れであるが、多極主義者の積極的な自滅戦略により[7]、米国自身が中華人民共和国重視を強める中、日本の戦略は破綻している[8]。
日本は戦後60年にわたり、自分で何も考えないで済む対米従属を選んできた。これは「自分で考える外交」を80年間やった結果、英米によって「悪の帝国」に仕立て上げられ、大戦争で滅亡の危機を味わった経験によるものだと推測でき、首相官邸・外務省・防衛庁はいずれも強大な米国への従属を前提とした戦略しか持っていない[7]。
米国は自国の覇権を弱める戦略をとっており、在日米軍も空洞化しつつある。周辺国との敵対戦略はいずれ破綻し、日本も中華人民共和国を中心とした一極に協力しなければならないだろう。ただし、東南アジアでは中国人による政治経済の支配に反感があると考えられ、日本がアジアでの覇権拡大を進めることを歓迎するだろう[7]。
反米こそ日本のとるべき戦略
日本にとってお上である米国が、中華人民共和国をアジアの覇権国にしたい以上、日本はその事態を受容するしかない[8]。妥協がいやで反中を思い切りやりたい人は反米になる必要がある[8]。
日本の右翼（右派、民族主義者）の多くが表向きは民族主義を掲げつつ、実は正反対の日本人を腐らせている対米従属体制を維持するための言論を繰り返している[9]。
中華人民共和国はますます誇り高く世界的に台頭して光り輝くのと対照的に、日本は何とか対米従属を維持しようと息をひそめ、自分から日影の存在を選び、米国の衰退に合わせて自国の身の丈を縮めている[9]。もはや対米従属論者は国賊である[9]。
マルクス主義の再興
大企業が経済の主力である「独占資本主義」は、不可避的に、金融恐慌や大不況、戦争といった危機をもたらし、危機への対策として政府が全面的に介入し、経済は国家独占資本主義に転換するが、この転換は延命にすぎず、本質的には、資本主義は死滅に向かい、大衆への収奪が強まり、最後には社会主義革命が起こるというのが、マルクス経済学の理論である[10]。
金融の独占資本主義は終わり、米英の金融機関は国有化され、中華人民共和国やアラブ産油国、ロシアなどの政府投資基金や国営石油会社といった国家独占資本主義の象徴的な存在が幅を利かせている[10]。米国の金融界は、今後長いこと、自由市場原理の世界に戻れなくなりそうである[10]。こんな状態が続くと、今後マルクス経済学が再び学問として勢いを盛り返すこともあり得る[10]。
トロツキストがネオコン
ブッシュ政権内で力を持っていたネオコンであるが、その元祖的存在であるアーヴィング・クリストルらは、かつてニューヨークでトロツキストとして活動していた。トロツキーはロシア革命に参加する前はニューヨークに滞在しており、ソ連の初代の外務大臣になって国際共産主義運動を指揮し、中国などへの共産主義革命の拡大を図った。トロツキーらはニューヨークの資本家から支援され、国家資本主義の効率をさらに上げるための世界革命を起こそうとした疑いがある[10]。
トロツキストがネオコン（新保守主義）になり、表向きは「保守」を掲げて米国単独覇権主義を標榜しつつ、実際には重過失的にイラク戦争とテロ戦争の大失敗を引き起こし、結果的に左翼革命家が果たせなかった米国資本主義の崩壊を内側から実現した[10]。
ユダヤ・ネットワーク
中世以来のヨーロッパで国際的なネットワークを持っていたのは、貿易決済の金融網を持っていたユダヤ人だけで、ユダヤ人は金融能力を生かして各国政府から資金調達を任され各国政府の内部事情に通じていた[11]。諜報機関の起源がユダヤ資本家のネットワークであるなら、彼らは政治謀略だけでなく、金融謀略を行う技能もあるはずだ。戦争や政変だけでなく、相場の暴落、急騰などの背後には諜報機関が動いていると疑った方が良いことになる[11]。
19世紀のヨーロッパでは、共産主義からファシズムまでの多様な政治の哲学的思考と活動実践などが開花したが、これも国家経済成長の高速化を課題とする資本の論理に合致し、資本家好みの展開だった[11]。資本家との分業体制なのか、革命家・思想家にはユダヤ人が多い[11]。
覇権とユダヤ・ネットワークとの関係は、なぜイスラエルやネオコンなどのユダヤ人がこれほどまでに覇権や戦争、国家システムの創設と破壊、政権転覆などの謀略に長けているのかという疑問に対する答えとなっている点で非常に重要である[11]。
ホロコーストはイスラエル支援目的の喧伝
歴史的事実を分析していった結果「ホロコーストはなかった」「誇張されていた」という結論を発表したら、その時点で世界のいくつかの国で犯罪者（逮捕投獄・強制送還）にされてしまう状況になっているのは、国際問題の諸テーマの中でホロコーストだけである[12]。
ホロコーストがイスラエルを支援するための理論として喧伝され始めたのが1970年代で、多くのユダヤ系アメリカ人がシオニストとなってイスラエルのパレスチナ占領地内に移住して「入植運動」を開始し、右派政党リクードが結成されたのが1970年代である[12]。アメリカのシオニストの中に米政界の中枢に入っていこうとする動きが起きたのも1970年代で、今ではネオコンと呼ばれる人々である[12]。彼らの戦略は功を奏し、1981年に就任したレーガン政権に入り込み、1982年にはイスラエルの近くに米軍を長期駐留させることを暗に目指したレバノン侵攻を起こした[12]。その後ネオコンはいったん政権中枢から排除されたが、2001年のブッシュ政権で再び中枢に入り、イラク侵攻を実現している[12]。
テロの多くは米・欧・イスラエルの当局が誘発
911を初めとしてテロ事件の多くは真相が迷宮入りしているが、これらは政治状況を転換させることを目的に米国・ヨーロッパ・イスラエル等の当局（諜報機関や公安警察）がテロを誘発している疑いがある[13]。
2008年11月27日のムンバイの大規模テロ事件では、逮捕された容疑者の一人がカシミールのイスラム過激派組織内に潜入しておとり捜査をしていたインド公安当局の捜査官だったことが報じられ、インド当局がテロのおとり捜査をやるふりをして、本物のテロを誘発した可能性が強くなっている[13]。1993年に起きたニューヨークの世界貿易センタービルでのテロ事件でも、FBIがテロのおとり捜査をやるふりをして本物の爆弾をイスラム組織に渡してテロを誘発したことが暴露されている[13]。2004年3月にスペインのマドリードで起きた列車爆破テロ事件も、スペイン当局が発生を誘発した可能性がある[13]。
テロ戦争を永続させるために当局がテロを誘発させるという作戦は、アメリカ国防総省も行っている[14]。国防総省は2002年テロ組織に対して故意にテロ活動を誘発させるような作戦を行う先制作戦グループ（Proactive, Preemptive Operations Group）というのを省内に作った[14]。作戦はテロを扇動することで、休眠状態のテロ組織を活動させて取り締まりを容易にするためと説明されたが、実際にはテロが増えただけで取り締まりは容易になっていない[14]。イラクでゲリラ活動が活発化したのは、このグループの作戦である可能性がある[14]。
アルカイーダはCIAなどの諜報機関による詐欺話
アルカイーダの幹部が米国などの諜報機関のエージェントでもあるという話は、よくあることだと分かった[14]。トルコのテロ専門家は「アルカイダという名前の組織は存在しない。アルカイダとは、テロ戦争を永続できる状況を作ることを目的としてCIAなどの諜報機関が行っている作戦の名前である」「テロ戦争の目的は、常に低強度の危機が持続している状態を作ることで（米国が世界から頼られる）単独覇権体制を維持することにある」とザマン紙に対し述べている[14]。
パンナム航空機爆破テロ事件はCIAの謀略
真犯人は、シリアとイランに支援され、レバノンや西ドイツなどで活動していたパレスチナの過激派組織PFLP-GC（パレスチナ解放人民戦線総司令部）である[15]。
PFLP-GCがパンナム機に爆弾入りのスーツケースを乗せることができたのは、CIAが黙認したからである[15]。 麻薬資金は広範囲にCIAの秘密作戦の裏金資金として作られており、PFLP-GCはCIAのエージェントとして動いていた[15]。
レバノンからアメリカに麻薬が密輸されているのを取り締まろうとしてレバノンで調査を終えてアメリカに帰国する途中だった、CIAとDIAの要員4人（米国諜報機関の中でも自分の組織の裏の事情を知らない、まじめな善玉の人々）が爆破されたパンナム機には搭乗しており、CIAの中で麻薬密輸を担当している人々はPFLP-GCをけしかけて密輸麻薬の中に爆弾を仕掛けさせ、爆破テロを挙行して他の乗客もろともに上記の4人を謀殺した[15]。
民主主義体制はハイパー独裁体制
中国人の多くは自国のマスコミがプロパガンダだと思いつつも影響されているが、欧米人や日本人の多くは、自国のマスコミが真実を報じていると勘違いしており、事態は欧米日の方が深刻だ[16]。国民にうまいことプロパガンダを信じさせた上で行われている民主主義体制は、独裁体制より効率の良い「ハイパー独裁体制」である[16]。独裁国の国民はいやいやながら政府に従っているが、ハイパー独裁国の国民は自発的に政府に協力する[16]。その結果「世界民主化」の結果である米国のイラク占領に象徴されるように、独裁より悪い結果を生む[16]。
米国では大規模な選挙不正が横行
米国では選挙の投票が自動化され、有権者がコンピューターのスクリーンに触れる方法で投票が行われている地域が多いが、その投票マシンのプログラムに重大な欠陥があることが分かった[17]。欠陥は有権者が１人で何回でも投票できたり、選挙管理をする人が投票結果をばれないように書き換えたりできるというもので、全米の40州で使われすでに4万台以上も普及している投票マシンで、すでに選挙不正が行われているのではないかという疑惑が起きている[17]。
米国の電子投票機の主なメーカーであるディーボルドとES&Sは二社合計で全米のシェアの80%を持っているが、両社は同じ創設者によって作られ、初期の大株主は福音派キリスト教（キリスト教原理主義、主に共和党を支持）とつながりが深いアーマンソン家という一族の人々である[18]。
米国は内乱の傾向
2009年1月末の段階では全米50州のうち46州が大幅な財政赤字状態に陥り、2009年度中に財政破綻を宣言するかもしれない事態になっている[19]。各州政府の財政難は、金融界の危機と同根である[19]。
州や郡などの地方財政の破綻拡大は、全米の人々、特に貧困層の生活を悪化させる[19]。生活が行き詰まるほど、人々は「なぜこんなに苦しまねばならないのか。政府や金融界のせいだ」と思い、州政府や連邦政府、金融界などに怒りを向ける[19]。郡が州に楯突き、州が連邦に反旗をひるがえし、内乱の傾向が増す[19]。2008年10月、米軍（国防総省）が南北戦争以来150年ぶりに、内乱など自国内の有事に即応できる部隊を新設し、その意図を不可解だと思う向きが強かったが、その後、米国で内乱が起こりうる情勢は、潜在的に強まっている[19]。
中華人民共和国の台頭はニューヨークの資本家勢力の意図
中華人民共和国の国家戦略を作っているのは北京の中南海の上層の人々であり、米国の中枢（ニューヨーク資本家）からのアドバイスを参考にしている[20]。
第一次世界大戦前から米国の世界戦略を采配してきたCFRでは、第二次世界大戦後、ロックフェラー家（ニューヨークの資本家）が重要な役割を果たした[20]。ロックフェラーは昔から親中派で、中華人民共和国を発展させて世界経済の牽引役に仕立てる長期戦略（今でいう米中Ｇ２の戦略）を持っている観がある[20]。
ブッシュ政権では、ロバート・ゼーリック国務副長官やヘンリー・ポールソン財務長官といったゴールドマン・サックス系の高官が、中華人民共和国を「責任ある大国」になってもらうべく誘導するとともに、米中関係（Ｇ２）を、米英関係に取って代わる、米国にとって最重要の戦略的２国関係に仕立てる努力を行った[20]。
多極主義者はよく考えて戦略を練り、軍産英複合体・英米中心主義者を延命させる世界大戦が起きないようにしている[20]。ブッシュ政権がイラク占領の泥沼にはまり、オバマ政権はアフガニスタンでも占領の泥沼にはまりつつあり、米軍は過剰派兵でこれ以上の大戦争ができない[20]。経済的にも米国は財政赤字を埋めるために中華人民共和国に米国債を買ってもらわざるを得ず、中華人民共和国と対立できない[20]。
新型インフルエンザには欧米系大手製薬会社の影
今回の新型H1N5インフルエンザ問題では、ワクチンを製造する欧米系大手製薬会社の影が、あちこちでちらついている[21]。
イギリス政府に対して新型インフルエンザ問題に関する政策立案についてアドバイスを行う立場にある顧問委員会（Scientific Advisory Group for Emergencies）の委員には、ワクチンを作っているイギリスの大手製薬会社であるグラクソ・スミスクラインの非常勤取締役ロイ・アンダーソン卿が含まれているし、イギリスと同様にオバマ大統領のホワイトハウスは、製薬業界との癒着感に満ちたイケイケドンドンである[21]。
米政府は最近、インフルエンザのワクチンを製造する製薬会社に対し、もしワクチンの副作用が出て米国民が製薬会社を提訴しても製薬会社が有罪にならないという免責の決定を行った[21]。いくつかの製薬会社は大儲けが予測されており、金融機関の営業マンは、製薬会社の株が「買い」だと投資家に勧めている[21]。
専門家が「新型H1N5インフルエンザは実験室で作られた可能性がある」と言っており、人間が実験室で混ぜてばらまいたとしか思えないという分析である。[21]。
現在の状況も把握しきれない性質のものなのに、未来の悲惨な状況だけは「確定的」であると政府やマスコミが世界の人々を脅すパターンは、地球温暖化問題と同じである[21]。
このような状況を知って「インフルエンザの予防接種は危険だから受けない方が良い」と叫んだところで、下手をすると製薬会社から損害賠償請求されたり、もっとひどくなると当局から監視・取り締まり対象にされる[21]。
中東大戦争は2008年4月前半に開戦
イギリスはアフガニスタン占領を何とか成功させようとして、タリバンと交渉する戦略を進めたり、イギリス人の「アフガン総督」を置く構想をぶち挙げたりしてきたが、米国は反対にアフガン占領を難しくするような戦略（表向きは大失策）を進め、アフガン・パキスタン国境地帯を空爆してパキスタン側の人々の反米感情を扇動したり、アフガンのカルザイ大統領を焚き付けてイギリスの総督構想に反対させて潰したりしてきた[22]。
30年来の右派であるチェイニー副大統領が牛耳るブッシュ政権が、米国内の中道派を無力化し、2009年1月の任期末までにイギリスやイスラエルの戦略を破綻させようとする仕上げの段階に入っている[23]。
イスラエル軍のガザ侵攻は数日以内に始まると予測され、イスラエルがガザに大侵攻したら、ほぼ確実にレバノンのヒズボラとも戦争になり、イランやシリアにも戦線が拡大し、イスラエル国家が消滅するまで戦争が続く可能性もあって、パレスチナ人だけでなく、イスラエル自身やイランの人々も「ホロコースト」的な大殺戮を経験することになる[24]。
イスラエルでは4月6日?11日まで、建国以来最大規模の非常事態訓練が行われるが、この訓練中にヒズボラなどが攻撃を仕掛け、戦争になるかもしれない[22]。
イスラエルは400発の核爆弾を持っていて、イスラエルがイランを攻撃する場合は核兵器を使う恐れがある[25]。
イランが核兵器開発との報道はインチキ
イランは核兵器を開発する試みを行っておらず、イランはIAEA（国際原子力機関）の査察を必要に応じて受け入れており、これまでのIAEAの査察ではイランが核兵器を開発しているという証拠は見つかっていないという主旨の報告書が発表された[26]。
IAEAとアメリカ、イスラエルのいずれもが「イランは核兵器を持つまでに10年かかるという分析で一致しており、現在のイランはほとんど何の核技術も持っていないことを意味している[26]。
逆に、原子力発電で核の技術や物資が豊富な日本は「その気になれば数カ月で核兵器を持つ」と欧米から分析されている[26]。
「イランは間もなく核兵器を持つ」という見方は全くの間違いで、イランを攻撃するために故意に流されているとしか思えない[26]。中華人民共和国やロシアといった非米反米諸国の多くも、イランの核開発疑惑に関して「わが国は核兵器を開発していない」というイランの主張を認め、強硬姿勢をとる米国の方を批判している[27]。
イランとイラクは油田紛争を演出
2009年12月18日イラク東南部マイサン州の対イラン国境地帯にあるファッカ油田の７つの油井の一つをイランの軍隊が占拠したが、産油国であるイランとイラクが結託して国際原油価格を上げるために国境の油田紛争を演出し始めた[27]。
米国の原潜が韓国の潜水艦「天安」を撃沈
韓国や米国の当局は、天安艦と同じ時間帯に、すぐ近くで米軍潜水艦が沈没したことを、ひた隠しにしている[28]。「日刊ゲンダイ」5月13日付の記事によると、核搭載可能な米原潜「コロンビア」（USS Columbia）が、米韓軍事演習に参加した後、ハワイに帰港しておらず、沈没したのは原潜コロンビアだとみられている[28][29]。
米軍の原潜の多くは、100人以上の乗組員を定員としていて、天安艦の死者数に並ぶ、かなりの死者が出たはずであり、放射能漏れの懸念もある[28]。沈没した潜水艦から米軍が急いで取り出そうとしたのは、核弾頭だった可能性もある[28]。
天安艦は、北朝鮮の潜水艦が潜入していると勘違いして発砲し、攻撃されたので米潜水艦も瞬時に撃ち返し、2隻とも沈没するという誤認の末の同士討ちが起きたのではないか[28]。米国防総省内の軍産複合体系の勢力がペンニョン島での米潜水艦の潜航を韓国軍に伝えず、同士討ちを誘発したと疑うことすらできる[28]。